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「JATA経営フォーラム2018」の開催について

分科会/セミナー(14:30−16:10)

(A)若者の心がつかめますか?
            〜若者の趣向から読み解く商品開発〜

近年、若者の消費離れといった話題を目にするが、10年ほど前と比べて経済環境や社会現象が大きく変化する中、実際の若者市場の状況はどうなのか。
若者のトレンドを調査する専門家と、若者マーケットの戦略について取組む旅行業者の方を登壇者にむかえ、若者に響く旅行商品を生み出すためのヒントを探ります。

モデレーター

森下 晶美氏

東洋大学 国際観光学部国際観光学科 教授

1987年法政大学社会学部卒。1995年法政大学大学院社会科学研究科経営学専攻修士課程修了。近畿日本ツーリスト株式会社でメディア販売商品の企画・販売促進を担当、その後、ツアーオペレーター、旅行業界誌記者などを経て2006年東洋大学着任、2016年より現職。 2016年〜2017年観光庁出向(観光産業課課長補佐)。

専門は、観光マーケティング、旅行商品企画、旅育など。
主な著書 : 編著『新版 観光マーケティング入門』、同友館、2016年
編著『旅行業概論』、同友館、2012年
共著『旅行商品企画の理論と実際』、同友館、2011年

パネリスト  ※氏名50音順

縄手 伸弘氏

株式会社JTBワールドバケーションズ
執行役員マーケット戦略部長 兼 商品開発室長 兼 MD・RM推進室長

1988年4月   株式会社日本交通公社(現 株式会社JTB)入社
1996年10月   株式会社JTBワールド西日本(現 株式会社JTBワールドバケーションズ)出向
2006年2月    株式会社JTBワールドバケーションズ 商品戦略部企画開発チームマネージャー
2007年9月    同   IT企画部長
2009年7月    同   西日本販売本部販売促進部長
2014年2月    同   東日本販売本部商品戦略部長
2017年4月    同   執行役員マーケット戦略部長 兼 商品開発室長 兼 MD・RM推進室長 兼 商品情報
企画部長

堀 好伸氏

クロス・マーケティンググループ 株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント
ビジネスプロデューサー

日々の生活者との対話から共創コミュニティのデザイン・運営や、企業の戦略マーケティング業務に携わる。
著書に「若者はなぜモノを買わないのか-シミュレーション消費という落とし穴」(青春出版社)。

(B)「人材争奪戦時代の旅行業界の人財戦略とは?」
            〜若手社員、女性社員の活躍と共創に向けて〜

旅行業(界)の成長には、人材の定着と活躍が重要です。ビジネス環境の激変する中、将来を見据えた若手活躍、女性活躍に向けた具体的な方法を考えていきます。

モデレーター

田中 敦氏

山梨大学 生命環境学部 地域社会システム学科 観光政策科学特別コース 教授

1986年 株式会社日本交通公社(現 株式会社JTB)に入社。教育旅行支店、在外現地法人本社(ニューヨーク、ロンドン)、首都圏営業本部(人事・総務)、MICE、インバウンド等の 業務を経験した後に、2000年に社内ベンチャー制度で自ら出資し株式会社JTBベネフィットを起業し、取締役に就任。福利厚生アウトソーシング業界トップ3企業に躍進する原動力となる。
その後、グループ本社事業開発室長、株式会社JTBモチベーションズ(経営企画局長)、株式会社JTB総合研究所(主席研究員)を歴任。新規事業開発、HRMや観光人材育成等に携わる。

青山学院大学大学院(MBA)、大宮法科大学院大学(法務博士)、日本経団連座長・委員、文部科学省「成長分野等における中核的専門人材養成戦略推進事業」委員等を歴任。

パネリスト  ※氏名50音順

宍戸 学氏

横浜商科大学 商学部 観光マネジメント学科 教授

立教大学大学院観光学研究科博士課程前期課程修了(観光学修士)。
専門は、観光ホスピタリティ人材育成論/観光事業論。
札幌国際大学観光学部専任講師を経て、2006年横浜商科大学に着任し、2013年より現職。
日本観光ホスピタリティ教育学会副会長・日本観光研究学会編集委員・川崎産業観光振興協議会副会長・日本学生観光連盟顧問や観光人材育成関連の委員・審査員等を多数兼務している。

麓 幸子氏

株式会社日経BP社  執行役員

1984年筑波大学卒業。同年日経BP社入社。1988年日経ウーマンの創刊メンバーとなる。2006年日経ウーマン編集長。2012年ビズライフ局長。日経ウーマン、日経ヘルスなど3媒体の発行人となる。2014年日経BPヒット総合研究所長・執行役員。2015年日経BP総合研究所副所長。2016年現職。
2014年法政大学大学院経営学研究科修士課程修了。内閣府、林野庁、経団連・21世紀政策研究所研究委員などを歴任。筑波大学非常勤講師。一男一女の母。

著書に 『仕事も私生活もなぜかうまくいく女性の習慣』『女性活躍の教科書』(日経BP社)『企業力を高める―女性の活躍推進と働き方改革』(共著、経団連出版)、『就活生の親が今、知っておくべきこと』(日本経済新聞出版社)などがある。

萬年 良子氏

ベルトラ株式会社 取締役最高執行責任者

アメリカン・エキスプレス元副社長。コールセンターをはじめとしたカスタマーサービス部門を率いた経験を持ち、多くの現場のリーダーを育成、またIT協会ホスピタリティ委員長を3期務め、業界全体のオピニオンリーダーとしてカスタマーサービスの向上に貢献してきた。
2016年6月にベルトラ入社、2017年11月より現職。
人事制度(評価、人材育成)やNPSの策定を手掛ける。2016年には、働きやすい職場プロジェクトをベルトラにて展開し、ベルトラはGreat  Place To Work 2017のベストカンパニーに選ばれている。

矢嶋 敏朗

JATA 広報室長(産学連携担当)

1987年株式会社日本旅行に入社。団体営業、メディア販売、国内仕入、新規事業、広報室長、広告会社出向などを経験し、 2016年JATA広報室出向(広報室長及び産学連携担当)
JATAでは、毎年50人を9日間受け入れるインターンシップ、学生向け旅行業研究セミナー、経済産業省産学連携サービス経営人材育成事業など産学連携を担当する。

総合観光学会常任理事、日本国際観光学会理事。東洋大学国際観光学部非常勤講師。東洋大学大学院 国際地域学研究科 国際観光学専攻修士課程修了(国際観光学修士)。

(C)新しい時代のインバウンドビジネスを考える
          〜地方創生に寄与するインバウンドビジネス〜

2020年までに訪日外国人旅行者数4,000万人、訪日外国人旅行消費額8兆円を目指して官民一体となって取り組んでいる今、リピーターの地方分散化がその鍵を握っていると言っても過言ではありません。訪日外国人旅行の地方分散による日本の地方創生のあり方をシンポジウム形式で考えます。

モデレーター

佐藤 博康氏

松本大学 名誉教授

1949年生まれ、国際観光振興会(JNTO)シカゴ、サンフランシスコ、ロサンゼルス勤務。
文部省シカゴ国際交流ディレクターを経て2003年より松本大学教授、2015年3月定年退職後、同年4月より名誉教授。

外国人受入振興や地域おこしビジョンづくり、また13年間NHK BS「COOL JAPAN  発掘!かっこいいニッポン」でコメンテーターを務める等各方面で幅広く活躍。

パネリスト  ※氏名50音順

瓦林 康人氏

観光庁 審議官

1965年生まれ。東京大学法学部卒
1987年4月  運輸省入省(港湾局管理課)
1991年6月  大臣官房人事課付(コロンビア大学 留学)
1993年9月  航空局監理部総務課補佐官
1995年1月  航空局監理部総務課ハイジャック防止対策室長 併任
大臣官房運輸調査官 併任
1995年9月  岩手県企画調整部交通政策課長
1998年5月  航空局監理部国際航空課補佐官
2001年7月  総合政策局交通計画課長補佐
2003年5月  外務省出向
経済協力開発機構日本政府代表部一等書記官
2006年7月  鉄道局総務課鉄道企画室長
2007年7月  鉄道局財務課長
2009年7月  観光庁国際交流推進課長
2011年7月  海事局内航課長
2013年1月  自動車局旅客課長
2014年7月  大臣官房参事官(会計担当)
2015年7月  大臣官房会計課長
2016年6月  観光庁審議官

菅原 昭彦氏

気仙沼商工会議所 会頭
気仙沼観光推進機構 副会長
株式会社男山本店 代表取締役

1962年生まれ。2004年気仙沼商工会議所副会頭に就任し、スローフード運動・食産業の振興など「食のまちづくり」をテーマとした活動を展開。
震災後は気仙沼市震災復興会議委員・気仙沼市観光戦略会議副委員長として、津波で壊滅的な被害を受けた市域の復旧・復興、産業再生に取り組む。2013年気仙沼商工会議所会頭就任。2017年DMO法人である(一社)気仙沼地域戦略理事長に就任し気仙沼市の観光戦略を強力に推進している。

丸尾 和明氏

JATA副会長
JATA訪日旅行推進委員会 委員長
株式会社日本旅行 代表取締役会長

1975年国鉄入社。JR西日本副社長を経て2008年より株式会社日本旅行代表取締役社長、
2016年同代表取締役会長。
JATAにおいては2012年より訪日旅行推進委員長を務めている。

2015年9月「日経・地方創生フォーラム」での基調講演をはじめ、観光立国・地方創生の実現に向け、インバウンドにおける地方分散の必要性等をテーマに各地にて講演活動も行っている。

(D)経営者が意識すべき情報セキュリティ : サイバー空間における現実を踏まえた対応方法とは?

経営リスク面での喫緊の課題である情報セキュリティ。情報漏えいの事実がなくとも一度ウイルス感染となれば、販売チャネルであるWEBサイトの閉鎖など、事業継続が難しくなることもあります。2020年の東京五輪を控えハッカーも観光産業に注目しており、経営者として今後どう対応すべきか、最新情報を紹介しながら解説していきます。

講師

和田 直樹氏

グローバルセキュリティエキスパート株式会社(GSX)
サイバーセキュリティ事業部 コンサルティング本部 コンサルティング第二部 部長

1996年、専修大学卒業。IT企業に入社しシステム・ネットワークに関する運用と、情報セキュリティを含めた教育コースの開発、講師を担当。

2003年、BSIのアソシエイトコンサルティング企業である、グローバルセキュリティエキスパート株式会社に情報セキュリティのコンサルタントとして入社。以来14年、官民約100組織の情報セキュリティに関する課題を解決。

今年度は、BSI Professional Service Japanと共に、日本旅行業協会主催のPCI DSS(クレジットカード情報保護)準拠支援ワークショップを企画、開発、実施。
趣味は、山頂でビールを飲むこと。(写真は、ビールを飲む前)


(2018年2月2日現在)
※モデレーター、パネリストはやむを得ず変更となる場合がございます。

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