現在地:JATAホーム > 旅行データバンク > 旅行のトレンド > 旅行市場動向調査 > 2017年12月期(第3回) 旅行市場動向調査〜国内

旅行動向調査

2017年12月期(第3回) 旅行市場動向調査〜国内

2017年12月25日

国内旅行DI 9月期より7ポイント上昇して-4。

  • ※ 業種態別では、リテーラー1は21ポイント上昇し+21へ。団体旅行は全体的に各形態とも上昇し改善へ。個人旅行では、ファミリー層の伸び率が25ポイント減少し-15へ。
  • ※ 方面別では、九州が11ポイント上昇し-16で回復傾向。京阪神は3ポイント減少するも、+6で依然として首位を維持。

3ヵ月後DIは、11ポイント下落し-15ポイントへ。6ヶ月後は7ポイント下落し-11ポイントへ。

国内旅行全般の業況について

現況は7ポイント増加し-4で顕著に回復。リテーラー1は21ポイントも増加し大きく上昇。
団体旅行は全体的に上昇し回復。個人旅行では全体的に下降傾向。
九州は順調に回復、京阪神は上位でやや下降傾向。
3ヵ月後は国内旅行ホールセラーが33ポイント増で推移。

総合

現況は3ヵ月前より7ポイント増加し-4で顕著に回復。
業種態別では、リテーラー1は21ポイント増で(+21)が、リテーラー2は11ポイント増で(-5)、総合旅行会社は8ポイント増で(-7)、ネット系旅行会社は7ポイント増で(-20)、インハウスは3ポイント増(0)で回復傾向。国内旅行ホールセラーは33ポイントも下落。方面別では九州が11ポイント増で(-10)、山陽・山陰は5ポイント増で(-19)で回復傾向。上位の京阪神は3ポイント減で(+6)緩やかに下降傾向。顧客層別では、団体旅行は全体的に各形態とも上昇し回復、個人旅行は全体的に下降傾向。

現況(10〜12月) 九州は順調に回復、京阪神は下降傾向であるが上位を維持。

  • 沖縄、北海道、九州などのロング方面が好調である。(第1種/リテーラー1)
  • 年末年始は宿泊は昨年度より好調。(第1種/リテーラー1)
    国内旅行全般は3ヵ月前(7〜9月)より7ポイント上昇し、-4。

3ヵ月後、6ヵ月後の見通し 全体的に下降傾向であるが、沖縄のみ横ばいで推移。

  • 沖縄は年間通じて集客が堅調である。(第1種/国内旅行ホールセラー)
  • LCCの就航により国内旅行需要が活性化、一方では低廉化の商品の傾向へ。(第1種/リテーラー2)
  • 関西圏需要は好調に推移している。(第2種/リテーラー2)
    3ヵ月後(1〜3月)は11ポイント下落し-15。6ヵ月後(4〜6月)は7ポイント下落し-11。

(単位:DI)

  2年前
(10〜12月)
1年半前
(4〜6月)
1年3ヵ月前
(7〜9月)
1年前
(10〜12月)
9ヵ月前
(1〜3月)
6ヵ月前
(4〜6月)
3ヵ月前
(7〜9月)
現況
(10〜12月)
3ヵ月後
(1〜3月)
6ヵ月後
(4〜6月)
国内旅行全般 9 -13 -10 -11 -14 2 -11 -4 -15 -11
※4 ※-10

※2017年9月期調査見通し数値

  1年半前
(4〜6月)
1年3ヵ月前
(7〜9月)
1年前
(10〜12月)
9ヵ月前
(1〜3月)
6ヵ月前
(4〜6月)
3ヵ月前
(7〜9月)
現況
(10〜12月)
3ヵ月後
(1〜3月)
6ヵ月後
(4〜6月)
総合旅行会社 -13 -13 -18 -19 18 -15 -7 -7 -4
国内旅行
ホールセラー
-20 -28 -43 0 -33 0 -33 0 0
リテーラー1 -34 -21 -39 -19 20 0 21 0 5
リテーラー2 -11 -9 -3 -16 5 -16 -5 -22 -17
インハウス -8 8 -5 7 -7 -3 0 -11 -5
ネット系旅行会社 -33 -44 -33 -67 -43 -27 -20 -20 -40

国内旅行の需要動向(方面別)

現況は九州は11ポイント増、山陽・山陰は5ポイント増で回復傾向。
京阪神は3ポイント減少するも依然として首位を維持。
北海道は24ポイント減、東北は15ポイント減で下落傾向。
3ヵ月後は沖縄が横ばいで推移するが、全体的に下降傾向。

  • 現況は3ヵ月前(7〜9月)に比べに比べ、九州は11 ポイント増で(-10)で回復傾向。山陽・山陰は5 ポイント増で(-19)、東京(TDR・横浜を含む)は1ポイント 増で(-5)、近畿は1ポイント増で緩やかに回復傾向。関東は増減なく現状維持。北陸は4ポイント減、京阪神は3ポイン減、伊豆・箱根は1ポイント減、愛知・岐阜・三重は1ポイント減、四国は1ポイント減で緩やかに下降傾向。一方、北海道は24ポイント減で(-15)、東北は15ポイント減で(-32)、甲信越は9ポイント減で(-27)、沖縄・奄美は9ポイント減で(-1)で下落。
  • 3ヵ月後(1〜3月)は、沖縄のみ横ばいで推移。山陽・山陰は11ポイント減、京阪神は9ポイント減、四国は7ポイント減、北陸は7ポイント減、東京は7ポイント減、関東は6ポイント減で全体的に下落傾向。

(単位:DI)

  1年前
(10〜12月)
9ヵ月前
(1〜3月)
6ヵ月前
(4〜6月)
3ヵ月前
(7〜9月)
現況
(10〜12月)
3ヵ月後
(1〜3月)
6ヵ月後
(4〜6月)
北海道 -12 -25 -4 9 -15 -18 -12
東北 -26 -41 -25 -17 -32 -34 -32
東京(TDR・横浜を含む) -4 -3 -1 -6 -5 -12 -11
関東 -18 -17 -6 -15 -15 -21 -17
甲信越 -25 -28 -21 -18 -27 -30 -32
伊豆・箱根(静岡を含む) -27 -20 -9 -19 -20 -26 -25
愛知・岐阜・三重 -24 -21 -11 -19 -20 -24 -23
北陸 -10 -15 -14 -17 -21 -28 -23
京阪神(京都・大阪・USJ) 3 0 3 9 6 -3 -7
近畿 -21 -24 -10 -17 -16 -19 -17
山陽・山陰 -22 -29 -19 -24 -19 -30 -30
四国 -26 -32 -22 -25 -26 -33 -32
九州 -26 -22 -4 -21 -10 -15 -14
沖縄・奄美 -3 -2 8 8 -1 -1 -12

国内旅行の需要動向(団体旅行)

  • 現況は3ヵ月前(7〜9月)に比べ、職場は13ポイント増で(-8)、招待・報奨は11ポイント増で(-9)と大きく上昇。教育は4ポイント増で(-10)、サークルは3ポイント増で(-12)で全体的に回復傾向。
  • 3ヵ月後(1〜3月)は、サークルは13ポイント減、招待・報奨、職場は9ポイント減、教育も8ポイント減で下落傾向。

(単位:DI)

  1年前
(10〜12月)
9ヵ月前
(1〜3月)
6ヵ月前
(4〜6月)
3ヵ月前
(7〜9月)
現況
(10〜12月)
3ヵ月後
(1〜3月)
6ヵ月後
(4〜6月)
招待・報奨 -19 -28 -12 -20 -9 -18 -19
職場 -22 -31 -6 -21 -8 -17 -17
サークル・親睦 -17 -28 -13 -15 -12 -25 -24
教育 -4 -21 -4 -14 -10 -18 -7

国内旅行の需要動向(個人観光旅行)

  • 現況は3ヵ月前(7〜9月)に比べ、シニアは横ばいに推移。一人旅は5ポイント減で(-27)、OLは3ポイント減で(-26)緩やかに下降。ファミリーは25ポイント減(-15)で大きく下落。
  • 3ヵ月後(1〜3月)は、一人旅は3ポイント減、ファミリーは1ポイント減、OLは1ポイント減で緩やかに下降傾しシニアは8ポイント減で下降し、全体的に下降傾向で推移。

(単位:DI)

  1年前
(10〜12月)
9ヵ月前
(1〜3月)
6ヵ月前
(4〜6月)
3ヵ月前
(7〜9月)
現況
(10〜12月)
3ヵ月後
(1〜3月)
6ヵ月後
(4〜6月)
OL -28 -31 -19 -23 -26 -27 -27
ファミリー -19 -13 -10 10 -15 -16 -14
一人旅 -27 -30 -18 -22 -27 -30 -33
シニア(60歳以上) 7 5 9 0 0 -8 -3

旅行市場動向調査について

一般社団法人 日本旅行業協会(JATA)では、JATA会員および中連協会員各社へ調査モニターへの登録を依頼し、会員1,189社中、登録のあった600社を対象として、四半期ごとに「旅行市場動向調査」を実施し、その結果を発表しております。

「旅行市場動向調査」は、現況・先行き(3ヵ月後)についてのアンケートを実施し、旅行市場の動向を把握することを目的としております。
調査では各質問事項に対し「良い」「普通」「悪い」「取り扱っていない」で評価を求め、回答数から「取り扱っていない」(無回答を含む)の回答を除いたものを母数として各回答のシェアを算出し、「良い」を選んだ割合(%)から「悪い」を選んだ割合(%)を引いて、「DI」(=DiffusionIndex ディフュージョン・インデックス)という景気動向指数に加工して発表しています。
DI値の範囲は、全て良い(100)から、全て悪い(-100)の間の評価となります。

調査概要

調査地域
:全国
調査対象
:JATA会員各社、中連協会員各社の経営者など
調査方法
:インターネット調査
調査期間
:2017年11月6日(月)〜11月26日(日)
設定数
:600社
回収数
:307社
回収率
:51.1%

業態別区分について

「旅行市場動向調査」では、各業況を業態別に分析しています。
各業態の定義と今回調査での回答件数は下記の表の通りとなっています。

業態名 定義 社数 比率
総合旅行会社 全国にネットワークを持ち、全分野に商品を持つ大規模な旅行会社 36 11.7%
海外旅行ホールセラー 海外旅行を専業とするホールセラー会社 18 5.9%
海外旅行系旅行会社 旅行業の取扱額が50億円以上で、うち海外旅行の取扱額が80%以上の旅行会社 17 5.5%
国内旅行ホールセラー 国内旅行を専業とするホールセラー会社 6 2.0%
リテーラー1 上記以外で旅行業の取扱額が30億円以上の旅行会社 25 8.1%
リテーラー2 上記以外で旅行業の取扱額が30億円未満の旅行会社 123 40.1%
インハウス 親会社の業務渡航などを中心に行っている旅行会社 46 15.0%
ネット系旅行会社 上記以外でインターネット販売が中心である会社 9 2.9%
訪日旅行系旅行会社 上記以外で訪日旅行販売が中心である会社 27 8.8%

*ホールセラー:パッケージツアーの企画・販売を専門に行う旅行会社

この資料に関するお問い合わせ

JATA広報室
  • TEL (03)3592-1244

このページの先頭へ戻る