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旅行動向調査

2017年12月期(第3回) 旅行市場動向調査〜訪日

2017年12月25日

訪日旅行DI 9月期より14ポイント上昇しプラス14。

  • ※ 業種態別では、リテーラー1が42ポイントも上昇し+20で大幅に回復。
  • ※ 方面別では、九州が8ポイント上昇し-16で回復。大阪・京都および首都圏は上位でプラスに推移。

3ヵ月後DIは、4ポイント下落し10ポイントへ。6ヵ月後は5ポイント下落し9ポイントへ。

訪日旅行全般の業況について

現況は3ヵ月前より14ポイントも大幅に上昇し好調で推移。
リテーラー1は、42ポイント増加で大幅に上昇。
東北、関東、九州は8ポイント増加し回復傾向へ。
3ヵ月後は4ポイント減少するも上位層のプラスで推移。

総合

現況は、14ポイント増加しプラス14に推移。
業種態別では、リテーラー1は42ポイント増で(+20)と大幅上昇。一方、ネット系旅行会社は40ポイント減と大幅下落。顧客種別では、FITは15ポイント増で(+29)、MICEは12ポイント増で(-5)、団体は11ポイント増(-1)で回復傾向。方面別では、東北、関東、九州が8ポイント増で上昇。大阪・京都は4ポイント増で依然と首位を維持。

現況(10〜12月) 近畿、関東、東北で大幅な伸び。

  • 台湾方面のみ好調に推移、中国・韓国は低調。体験型旅行が増加。(第1種/総合旅行会社)
  • 相変わらず京都・東京の予約は多い。(第2種/訪日旅行系旅行会社)
  • 12月はシンガポール・マレーシアからの北海道スキーへの個人旅行が堅調(第1種/海外旅行ホールセラー)訪日旅行全般は3ヵ月前(7〜9月)よりポイント上昇し、+14。

3ヵ月後、6ヵ月後の見通し 個人旅行からFITの増加。

  • FIT化が進んでいる。大型団体から小グループへ。(第1種/リテーラー2)
  • どの方面からもLCCなどの格安の航空機を利用しての訪日が多い。(第1種/総合旅行会社)
  • 富裕層の個人旅行、医療検診ツアーも増加傾向。(第3種/訪日旅行系旅行会社)
    3ヵ月後(1〜3月)は4ポイント下落し+10。6ヵ月後(4〜6月)は5ポイント下落し+9。

(単位:DI)

  2年前
(10〜12月)
1年半前
(4〜6月)
1年3ヵ月前
(7〜9月)
1年前
(10〜12月)
9ヵ月前
(1〜3月)
6ヵ月前
(4〜6月)
3ヵ月前
(7〜9月)
現況
(10〜12月)
3ヵ月後
(1〜3月)
6ヵ月後
(4〜6月)
訪日旅行全般 - - - -6 -7 2 0 14 10 9
※3 ※4

※2017年9月期調査見通し数値

  1年半前
(4〜6月)
1年3ヵ月前
(7〜9月)
1年前
(10〜12月)
9ヵ月前
(1〜3月)
6ヵ月前
(4〜6月)
3ヵ月前
(7〜9月)
現況
(10〜12月)
3ヵ月後
(1〜3月)
6ヵ月後
(4〜6月)
総合旅行会社 - - 7 16 30 19 16 12 8
リテーラー1 - - -18 -12 18 -22 20 0 10
リテーラー2 - - -10 -21 -3 -24 0 -5 -4
インハウス - - 0 -25 5 0 12 -7 6
ネット系旅行会社 - - 25 100 -34 40 0 0 0
訪日旅行系旅行会社 - - -13 -10 -11 -3 17 22 17

訪日旅行の需要動向(方面別)

現況は東北、関東、九州では8ポイント増加と回復傾向。
大阪・京都で4ポイント増加し依然として首位を維持。
3ヵ月後は北海道、沖縄・奄美は横ばいに推移。関東は8ポイント減、
ゴールデンルートは7ポイント減。全体的に下降傾向を推移。

  • 現況は3ヵ月前(7〜9月)に比べに比べ、九州は8ポイント増で(-16)、東北は8ポイント増で(-36)、関東(茨城・栃木・群馬)は8ポイント増で(-20)、近畿は5ポイント増で(-6)に回復傾向。大阪・京都(USJ含む)は4ポイント増で(+21)、首都圏(TDR含む)は2 ポイント増(+1)で緩やかに回復。北海道は3ポイント減、沖縄は3ポイント減、山陽・山陰・四国は2ポイント減、ゴールデンルート(関東⇔関西)は1ポイント減で緩やかに下降傾向。一方、甲信越・北陸は8ポイント減、東海は5ポイント減で下降傾向へ。
  • 3ヵ月後(1〜3月)は、北海道、沖縄は上位で横ばいに推移。関東は8ポイント減、ゴールデンルートは7ポイント減、近畿、九州は6ポイント減で下落傾向。その他の地域も下降傾向。

(単位:DI)

  1年前
(10〜12月)
9ヵ月前
(1〜3月)
6ヵ月前
(4〜6月)
3ヵ月前
(7〜9月)
現況
(10〜12月)
3ヵ月後
(1〜3月)
6ヵ月後
(4〜6月)
北海道 4 9 -11 8 5 5 5
東北 -30 -44 -49 -44 -36 -38 -39
関東 -14 -19 -21 -28 -20 -28 -22
ゴールデンルート(関東⇔関西) 2 -1 2 5 4 -3 8
首都圏(TDR含む) 4 6 9 10 12 9 13
甲信越・北陸 -17 -15 -16 -11 -19 -22 -17
東海 -18 -19 -24 -14 -19 -23 -19
大阪・京都(USJ含む) 12 11 13 17 21 19 13
近畿 -15 -10 -22 -11 -6 -12 -9
山陽・山陰・四国 -30 -37 -36 -27 -29 -36 -31
九州 -33 -32 -16 -24 -16 -22 -29
沖縄 -11 -19 -2 -2 -5 -5 -7

訪日旅行の需要動向(顧客種別)

  • 現況は3ヵ月前(7〜9月)に比べに比べ、FITは15ポイント増で(+29)と大きく上昇。団体は11ポイント増で(-1)、MICEは7ポイント増で(-5)といずれも上昇傾向。
  • 3ヵ月後(1〜3月)は、団体およびMICEで7ポイント減、FITでも6ポイントで下降傾向で推移。

(単位:DI)

  1年前
(10〜12月)
9ヵ月前
(1〜3月)
6ヵ月前
(4〜6月)
3ヵ月前
(7〜9月)
現況
(10〜12月)
3ヵ月後
(1〜3月)
6ヵ月後
(4〜6月)
FIT 11 9 12 14 29 23 22
団体 -11 -28 -11 -12 -1 -8 -16
MICE -17 -39 -20 -12 -5 -12 -6

訪日旅行の需要動向(出身国別)

  • 現況は3ヵ月前(7〜9月)に比べ、台湾は10ポイント増で(+22)、豪州は7ポイント増で(-10)、中国は6ポイント増で(+5)、東南アジアは6ポイント増で(+6)、香港は5ポイント増で(-1)に回復傾向。北米は1ポイント増(-11)で緩やかに回復。一方、欧州は11ポイント減で(-9)、韓国は9ポイント減で(-11)、南米は3ポイント減で(-30)と下降傾向。
  • 3ヵ月後(1〜3月)は、南米は7ポイント増、韓国は5ポイント増で回復傾向。北米は4ポイント減、欧州、台湾は3ポイント減で下降傾向へ。

(単位:DI)

  1年前
(10〜12月)
9ヵ月前
(1〜3月)
6ヵ月前
(4〜6月)
3ヵ月前
(7〜9月)
現況
(10〜12月)
3ヵ月後
(1〜3月)
6ヵ月後
(4〜6月)
中国 -12 -17 -14 -1 5 8 7
韓国 -23 -24 -14 -2 -11 -6 -8
台湾 14 22 27 12 22 19 16
香港 -9 -3 5 -6 -1 0 1
東南アジア 10 -2 6 0 6 5 1
欧州 0 -14 0 2 -9 -12 -9
北米 -4 -26 -1 -12 -11 -15 -5
南米 -29 -44 -34 -27 -30 -23 -25
豪州 -19 -17 -13 -17 -10 -15 -16

旅行市場動向調査について

一般社団法人 日本旅行業協会(JATA)では、JATA会員および中連協会員各社へ調査モニターへの登録を依頼し、会員1,189社中、登録のあった600社を対象として、四半期ごとに「旅行市場動向調査」を実施し、その結果を発表しております。

「旅行市場動向調査」は、現況・先行き(3ヵ月後)についてのアンケートを実施し、旅行市場の動向を把握することを目的としております。
調査では各質問事項に対し「良い」「普通」「悪い」「取り扱っていない」で評価を求め、回答数から「取り扱っていない」(無回答を含む)の回答を除いたものを母数として各回答のシェアを算出し、「良い」を選んだ割合(%)から「悪い」を選んだ割合(%)を引いて、「DI」(=DiffusionIndex ディフュージョン・インデックス)という景気動向指数に加工して発表しています。
DI値の範囲は、全て良い(100)から、全て悪い(-100)の間の評価となります。

調査概要

調査地域
:全国
調査対象
:JATA会員各社、中連協会員各社の経営者など
調査方法
:インターネット調査
調査期間
:2017年11月6日(月)〜11月26日(日)
設定数
:600社
回収数
:307社
回収率
:51.1%

業態別区分について

「旅行市場動向調査」では、各業況を業態別に分析しています。
各業態の定義と今回調査での回答件数は下記の表の通りとなっています。

業態名 定義 社数 比率
総合旅行会社 全国にネットワークを持ち、全分野に商品を持つ大規模な旅行会社 36 11.7%
海外旅行ホールセラー 海外旅行を専業とするホールセラー会社 18 5.9%
海外旅行系旅行会社 旅行業の取扱額が50億円以上で、うち海外旅行の取扱額が80%以上の旅行会社 17 5.5%
国内旅行ホールセラー 国内旅行を専業とするホールセラー会社 6 2.0%
リテーラー1 上記以外で旅行業の取扱額が30億円以上の旅行会社 25 8.1%
リテーラー2 上記以外で旅行業の取扱額が30億円未満の旅行会社 123 40.1%
インハウス 親会社の業務渡航などを中心に行っている旅行会社 46 15.0%
ネット系旅行会社 上記以外でインターネット販売が中心である会社 9 2.9%
訪日旅行系旅行会社 上記以外で訪日旅行販売が中心である会社 27 8.8%

*ホールセラー:パッケージツアーの企画・販売を専門に行う旅行会社

この資料に関するお問い合わせ

JATA広報室
  • TEL (03)3592-1244

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