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旅行動向調査

2019年3月期(第4回) 旅行市場動向調査〜訪日

2019年3月14日

値は3ヵ月前(10〜12月)から-4ポイント低いマイナス4。3ヵ月後(4〜6月)は+11ポイント増加しプラス7。
6ヵ月後(7〜9月)は現況よりも+11ポイント高いプラス7。

  • ※ 現況は低下傾向が続きマイナス圏となった。北海道はやや回復するも地震の影響も残りマイナス圏のまま。他の地域も全体的に低迷。3ヵ月後のお花見シーズンには1年半ぶりに上昇が見込まれる。

訪日旅行全般の業況について

現況は低下傾向が続き、マイナス圏となった。北海道はやや回復するも地震の影響も残りマイナス圏のまま。
他の地域も全体的に低迷。3ヵ月後のお花見シーズンには1年半ぶりに上昇が見込まれる。

総合

訪日旅行全般の現況は3ヵ月前から-4ポイント低下するも、前回見込みを+2ポイント上回った。地震被害のあった「北海道」は+16ポイントと大きく回復したが、前年同時期は下回った。全体的な減少傾向も重なり、全体のDI値はマイナス圏となった。3ヵ月後は1年半ぶりに上昇に転じる見込み。6ヵ月後の業況は3ヵ月後と同等になることが期待される。

現況(1〜3月)は前回調査時の見込みほどは落ち込まなかったものの、全体的に低下傾向。

訪日旅行全般は3ヵ月前(10〜12月)より-4ポイント低下しマイナス4。

  • 「SNSに敏感で、有名ブロガーが取材した箇所に行きたがる傾向にある。」 (訪日旅行系旅行会社)
  • 「訪日外国人旅行は団体が減りつつある一方、FIT旅行が多くなっている。」(訪日旅行系旅行会社)
  • 「FIT化の加速により、売上が伸びない要因となっている」 (総合旅行会社)

3ヵ月後(4〜6月)はプラス圏内まで回復する見通し。6ヵ月後は好調が維持されることが期待される。

3ヵ月後(4〜6月)は+11ポイント増加しプラス7。6ヵ月後(7〜9月)もプラス7を維持

  • 「訪日外国人は桜のシーズンを前にして例年通り順調に予約を伸ばしている。」(リテーラー1)
  • リピーターが多くなり、行き先の提案に工夫が必要になってきている」(訪日旅行系旅行会社)
  • FIT化の進展により、モバイル予約してそのままQRコードで参加できるような商品、 プラットフォームの需要が高まっている。(総合旅行会社)

(単位:DI)

  2年前
(1〜3月)
1年半前
(7〜9月)
1年3ヵ月前
(10〜12月)
1年前
(1〜3月)
9ヵ月前
(4〜6月)
6ヵ月前
(7〜9月)
3ヵ月前
(10〜12月)
現況
(1〜3月)
3ヵ月後
(4〜6月)
6ヵ月後
(7〜9月)
訪日旅行全般 -7 0 14 5 4 1 0 -4 7 7
※-6 ※13

※2018年12月期調査見通し数値

  1年半前
(7〜9月)
1年3ヵ月前
(10〜12月)
1年前
(1〜3月)
9ヵ月前
(4〜6月)
6ヵ月前
(7〜9月)
3ヵ月前
(10〜12月)
現況
(1〜3月)
3ヵ月後
(4〜6月)
6ヵ月後
(7〜9月)
総合旅行会社 19 16 8 29 18 16 -16 6 5
リテーラー1 -22 20 11 0 10 16 31 25 34
リテーラー2 -24 0 15 -11 -3 0 -13 -4 -4
インハウス 0 12 -27 -15 -9 -11 -17 -9 -18
ネット系旅行会社 40 0 67 33 0 100 0 0 0
訪日旅行系旅行会社 -3 17 0 10 -4 -12 0 18 27

訪日旅行の需要動向(方面別)

現況は低下した地域が多く、前年同時期と比べてるとすべての地域で低下していた。
北海道は大きく回復するも、地震の影響が見られ、マイナス圏に留まった。
3ヵ月後はやや回復する地域も見られるが、全体的に低迷。
全体が盛り返すのは6ヵ月後となる見通し。

  • 現況は3ヵ月前(10〜12月)に比べて「北海道」は+16ポイントと大きく回復するも、1年前と比較すると大きく低下。それ以外の地域も前年同時期と比べるとすべての地域で低下が見られた。
  • 3ヵ月後(4〜6月)は「甲信越・北陸」(+8ポイント)、「東海」「近畿」「山陽・山陰・四国」(+6ポイント)と増加する地域も見られるが、「関東(茨城・栃木・群馬)」「ゴールデンルート」以外の地域は1年前を下回る見込み。6ヵ月後(7〜9月)は全体的に増加する地域が多く、前年同時期と同程度までには持ち直す地域が半数程度になる見込みとなった。

(単位:DI)

  1年前
(1〜3月)
9ヵ月前
(4〜6月)
6ヵ月前
(7〜9月)
3ヵ月前
(10〜12月)
現況
(1〜3月)
3ヵ月後
(4〜6月)
6ヵ月後
(7〜9月)
北海道 7 5 13 -20 -4 -21 -5
東北 -22 -24 -32 -33 -34 -38 -35
関東(茨城・栃木・群馬) -16 -22 -17 -23 -21 -21 -14
ゴールデンルート(関東⇔関西) 11 6 8 8 6 7 9
首都圏(TDR含む) 14 13 16 13 7 7 10
甲信越・北陸 -7 3 -14 -10 -20 -12 -13
東海 -14 -5 -12 -14 -23 -17 -16
大阪・京都(USJ含む) 21 21 14 15 10 9 12
近畿 -4 5 -16 -3 -20 -14 -14
山陽・山陰・四国 -26 -14 -34 -30 -38 -32 -34
九州 -13 -7 -17 -8 -23 -19 -21
沖縄 -2 -6 -5 -6 -17 -21 -12

訪日旅行の需要動向(顧客種別)

  • 現況は3ヵ月前(10〜12月)に比べ「FIT」(-14ポイント)、「MICE」(-11ポイント)、「団体」(-4ポイント)と全体的に低下。1年前と比べると「MICE」「団体」は同程度、「FIT」は-22ポイントと大きく低下するもプラス圏を維持。
  • 3ヵ月後(4〜6月)はすべての顧客層で増加が見込まれた。前年同時期と比べて「団体」「MICE」は同程度、「FIT」は低くはなるが依然としてプラス圏の見込み。

(単位:DI)

  1年前
(1〜3月)
9ヵ月前
(4〜6月)
6ヵ月前
(7〜9月)
3ヵ月前
(10〜12月)
現況
(1〜3月)
3ヵ月後
(4〜6月)
6ヵ月後
(7〜9月)
FIT 26 20 13 18 4 9 9
団体 -12 1 -7 -9 -13 0 -5
MICE -30 -5 -17 -17 -28 -7 -23

訪日旅行の需要動向(出身国別)

  • 現況は3ヵ月前(10〜12月)に比べ、「豪州」(+7ポイント)、「中国」(+1ポイント)が増加。その他の地域は低下が見れた。特に「香港」(-19ポイント)「南米」(-10ポイント)が大きく低下した。
  • 3ヵ月後(4〜6月)は、「台湾」以外の地域すべてで回復が見込まれる。特に「豪州」「南米」(+12ポイント)、「香港」(+11ポイント)と大きく増加。前年同時期と比べても、「台湾」以外はすべての地域で増加が見込まれる。

(単位:DI)

  1年前
(1〜3月)
9ヵ月前
(4〜6月)
6ヵ月前
(7〜9月)
3ヵ月前
(10〜12月)
現況
(1〜3月)
3ヵ月後
(4〜6月)
6ヵ月後
(7〜9月)
中国 6 3 9 5 6 11 9
韓国 -19 -17 -12 -15 -19 -15 -16
台湾 12 3 8 14 9 8 10
香港 4 -12 -9 0 -19 -8 -12
東南アジア 6 10 9 1 -4 -3 -6
欧州 -10 -15 -2 -6 -15 -10 -4
北米 -15 -21 -10 -15 -18 -11 -8
南米 -35 -44 -30 -37 -47 -35 -25
豪州 -21 -35 -19 -33 -26 -14 -28

旅行市場動向調査について

一般社団法人 日本旅行業協会(JATA)では、JATA会員および中連協会員各社へ調査モニターへの登録を依頼し、会員1413社中、登録のあった607社を対象として、四半期ごとに「旅行市場動向調査」を実施し、その結果を発表しております。

「旅行市場動向調査」は、現況・先行き(3ヵ月後)についてのアンケートを実施し、旅行市場の動向を把握することを目的としております。

調査では各質問事項に対し「良い」「普通」「悪い」「取り扱っていない」で評価を求め、回答数から「取り扱っていない」(無回答を含む)の回答を除いたものを母数として各回答のシェアを算出し、「良い」を選んだ割合(%)から「悪い」を選んだ割合(%)を引いて、「DI」(=DiffusionIndex ディフュージョン・インデックス)という景気動向指数に加工して発表しています。DI値の範囲は、全て良い(100)から、全て悪い(-100)の間の評価となります。

調査概要

調査地域
:全国
調査対象
:JATA会員各社、中連協会員各社の経営者など
調査方法
:インターネット調査
調査期間
:2019年2月4日(月)〜2月22日(金)
設定数
:607社
回収数
:267社
回収率
:43.9%

業態別区分について

「旅行市場動向調査」では、各業況を業態別に分析しています。
各業態の定義と今回調査での回答件数は下記の表の通りとなっています。

業態名 定義 社数 比率
総合旅行会社 全国にネットワークを持ち、全分野に商品を持つ大規模な旅行会社 28 10.5%
海外旅行
ホールセラー
海外旅行を専業とするホールセラー会社 14 5.2%
海外旅行系旅行会社 旅行業の取扱額が50億円以上で、うち海外旅行の取扱額が80%以上の旅行会社 18 6.7%
国内旅行
ホールセラー
国内旅行を専業とするホールセラー会社 7 2.6%
リテーラー1 上記以外で旅行業の取扱額が30億円以上の旅行会社 20 7.5%
リテーラー2 上記以外で旅行業の取扱額が30億円未満の旅行会社 104 39.0%
インハウス 親会社の業務渡航などを中心に行っている旅行会社 40 15.0%
ネット系旅行会社 上記以外でインターネット販売が中心である会社 4 1.5%
訪日旅行系旅行会社 上記以外で訪日旅行販売が中心である会社 32 12.0%

*ホールセラー:パッケージツアーの企画・販売を専門に行う旅行会社

この資料に関するお問い合わせ

JATA広報室
  • TEL (03)3592-1244

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