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更新日:2022年06月15日
2021年2月26日公開
視聴用動画の公開は終了しました
視聴用動画の公開は終了しましたが、参考のため開催案内を掲載しています。
「JATA経営フォーラム2021」を今年はコロナ禍ということを考慮して、WEBでの開催配信とし、参加費も無料としました。JATA会員会社にお勤めの方であれば、ID/PWを入力することで、パソコンやスマートフォンから自由に視聴することができます。今まで会場へお越しいただけなかった方も時間や場所を気にすることなくご視聴できるようになりましたので、より多くの皆様のご視聴をお願い申し上げます。
「視聴するには下段の【視聴用動画はこちらから】 (会員専用)に入っていただき、ご希望の講演を選んでご覧ください。なお、ページへ入るためには、JATA会員各社に付与されているID/PWの入力が必要となります。
JATA会長 坂巻 伸昭
観光庁長官 蒲生 篤実様
本日は、「JATA経営フォーラム2021」が開催されますことを心よりお慶び申し上げます。また、皆様方におかれましては、日頃より観光行政の推進にご理解とご協力を賜り、深く感謝申し上げます。 昨年来の新型コロナウィルス禍による観光関連産業への影響は極めて甚大です。感染状況の拡大に鑑み、GoToトラベル事業の年末年始の全国一斉停止措置、さらに、先月7日には、首都圏等を対象に緊急事態宣言が発出され 、今月2日には、期間が1ヶ月延長されるなど、観光業界を取り巻く経営環境は、深刻な状況を強いられております。 政府としましては、感染状況を早期に収束させることを最優先にしたいと考えておりますが、GoTo トラベル事業の再開 は、感染状況や医療の提供体制等について、政府の分科会のご指導を頂きながら、政府全体として適切に判断したいと考えております。 その際には、国民の皆様が安心して旅行できる環境を醸成できるように、必要な見直しを行った上で再開する予定です。 その後、GoTo事業の再開を通じて旅行需要を着実に回復させていけるよう、しっかり取り組んで参りたいと考えております。 さて、本年の「経営フォーラム」では『コロナ禍の今、旅行業としていかに経営するか』というテーマのもと、基調講演、分科会やセミナーが用意されていると伺っております。本日のフォーラムを契機として、新たなビジネスモデルの発見、リピーターの拡大など、ウィズコロナの時代における 「安全で安心な新しい旅のスタイル」の普及・定着、新たな経営戦略の確立など、今後の旅行業界の発展に向けた議論を深めて頂ければ幸いです。 最後になりましたが、皆様方の益々のご発展と、本日の「経営フォーラム」が例年にも増して充実したものとなることを祈念いたしまして、私のご挨拶とさせて頂きます。
「ウィズコロナ時代 旅行業経営者が知っておくべきこれからの未来」
百年コンサルティング(株)代表取締役 鈴木 貴博氏
❏ 鈴木貴博氏プロフィール(公式サイト)
「観光での国際往来再開へ 今準備すべき新型コロナウイルス感染症対策」
日本渡航医学会理事 西新橋クリニック院長 大越 裕文氏
分科会 A : 海外旅行市場再開と、アフターコロナの旅行商品を考える「コロナ後の海外旅行商品の考察」
2019年に2,000万人を超えた海外旅行市場もコロナ感染下で市場は完全に消滅しました。回復のシナリオが見えない中、海外旅行再開の時に向けて、旅行業界を取り巻く環境を背景に想定されるマーケットは?消費者に受け入れられる商品は?そして旅行会社の役割は?戦術を異にする旅行会社社長が討議します。
モデレーター : (株)ジャルパック 代表取締役社長 江利川 宗光氏
パネリスト : (株)旅工房 代表取締役会長兼社長 高山 泰仁氏 (株)阪急交通社 代表取締役社長 酒井 淳氏 (株)ワールド航空サービス 代表取締役社長  松本 佳晴氏
分科会 B : アフターGo Toの国内旅行 「国内旅行の新たな旅のカタチとJATAの役割」
デジタルネイティブ世代が旅行消費人口の大半を占める現在、旅行会社は従来の流通や商品を見直す必要に迫られています。さらに昨年から新型コロナの影響を受け、リモートワーク等新たな生活スタイルが浸透する中、新たなビジネス領域の拡大も求められています。 このような状況の中、新たな旅のカタチとJATAの役割を考察します。
モデレーター : (株)JTB総合研究所 コンサルティング事業部 交流戦略部長 山下 真輝氏
パネリスト : ANAセールス(株) 旅行事業本部 コミュニケーション事業部 コミュニケーション戦略部部長 森田 將裕氏 (株)東北アレンジャーズ 代表取締役 佐藤 大介氏 (株)パソナJOB HUB 事業開発部長兼ソーシャルイノベーション部長 加藤 遼氏 一般社団法人 白馬村観光局 事務局長 福島 洋次郎氏
分科会 C : 訪日インバウンド再開へ 「訪日インバウンド復活へ向けたロードマップ」
2020年12月に観光戦略実行推進会議が発表した「感染拡大防止と観光需要回復のための政策プラン」において「小規模分散方パッケージツアーの試行的実施」が謳われ、インバウンド再開に向けた道筋が示されました。2030年6000万人の誘客に向け、ウイス・ポストコロナ時代のインバウンド復活に向けたロードマップを提案します。
モデレーター : 東武トップツアーズ(株) 執行役員 ソーシャルイノベーション推進部長 磯 康彦氏
パネリスト : 日本政府観光局(JNTO) 企画総室長 蔵持 京治氏 (株)JTBグローバルマーケティング&トラベル 代表取締役社長 執行役員 黒澤 信也氏 (株)日本旅行 グローバルソリューション営業本部 訪日旅行営業部 執行役員 部長 緒方 葉子氏 東日観光(株) 国際旅行事業部 営業第二部部長 中山 眞一氏
分科会 D : デジタル庁発足 旅行業界におけるデジタル化も待ったなし
キャッシュレス、マイナンバーカード、脱ハンコ、リモートワークなど、コロナ禍の日本でデジタル化が加速しており、9月にはデジタル庁が設置される予定です。そのような環境下、デジタル化で旅行業の未来はどうなるのか?また役割はどう変わるのか?近未来の予測や具体的事例に加え、身近な業務のICT化のヒントもお届けいたします。デジタルがテーマだけに「完全リモート分科会」に挑戦です。
モデレーター : 沖縄ツーリスト(株) 代表取締役会長 東 良和氏
キーノートスピーカー : Google グーグルトラベル・ストラテジック パートナー デベロップメント マネージャー 森 美月氏
パネリスト : (株)エイチ・アイ・エス 最高情報責任者(CIO) 本社情報システム本部 本部長 加堂 直行氏 (株)陣屋 代表取締役 女将 宮﨑 知子氏 (株)ビーエス観光 代表取締役 水野 剛氏
分科会 E : コロナ禍で生まれた旅行商品考察 令和の旅行商品考察 「~コロナ禍の旅番組視聴から見えた価値のつくり方~」
ステイホームの環境の続く今、ほぼ全世代でTVの視聴量が増加しており、与える影響も拡大しています。この約1年間、多くの旅番組や、ドキュメンタリー番組等を視聴し続けた結果から導き出された、アフターコロナ時代の旅のトレンドや、価値のつくり方をご紹介いたします。近い将来到来するであろう「大旅行時代」に備え、準備できるのは「今」です。
プレゼンター : 梅津事務所 代表 梅津 和洋氏
ナビゲーター : 池永 操氏
* 視聴用動画の公開は終了しました。
2021年2月26日(金)~3月31日(水) * 視聴用動画の公開は終了しました。
一般社団法人日本旅行業協会 総務・広報部 TEL:03-3592-1271
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