2026年10月15日(木)、関東支部LADY JATA委員会による「LADY JATA セミナー」が開催されました。

2012年に発足した関東支部LADY JATA委員会は昨年、女性活躍推進に関し「これからの多様な働き方!ロールパーツから自分らしいスタイル」をテーマとした提言を発表しました。

そして今回、その提言をさらに活かしていく取り組みとして、株式会社Mentor For 代表取締役CEOの池原 真佐子氏をお迎えし、提言書に示された「ロールパーツ」へ意識を転換することにより自分らしい働き方・生き方を見つめ直し、自身の「ありたい未来」に向かうヒントを見つけることを目的に当セミナーを実施しました。
当日は、委員やオブザーバーなどを含め、関東支部 LADY JATA委員会からは8名、参加者は30名、計38名の参加となりました。

(左:LADY JATA/内尾委員長、右:株式会社Mentor For 代表取締役CEOの池原 真佐子氏)

冒頭の挨拶でLADY JATA/内尾委員長は、「変化が激しく不確実性が高まる現代において、キャリアに対する従来の捉え方は大きな転換点を迎えています。委員会発足から14年の流れの中で、法制度整備や社会環境の変化、生成AIをはじめとするテクノロジーの急速な進展などを経て、現在、単に既存の組織階段を登るのではない、新しいキャリアのあり方『ロールパーツ』という概念が提示されています」と述べ、私たちにキャリアに対する発想の転換が求められているとしました。

そしてその後、講師の池原氏により基調講演とグループワークを取り入れたセミナーが行われました。
基調講演では、「人生の旅をデザインする」というコンセプトのもと、「経験資本」の積み上げが生き方の質を変えていくとし、様々な経験(リーダーシップの発揮、トラブルを乗り越える、収益を意識し寄与する業務への関わり、など)がその軸となると説明。そして、「経験資本」の積み上げ(キャリア構築)には、周囲にいる複数の上司・先輩・同僚などから、それぞれに手本となる部分(パーツ)をみつけそれを組み合わせる「ロールパーツ」という考え方を提唱しました。

また、「キャリアははしごではなく、ジャングルジム」とも述べ、従来のキャリア観(一方向に登っていく「階段」スタイル)ではなく、これからのキャリアは上下・斜めへの移動や、一度降りてから再び登ることも可能な「ジャングルジム」として捉えるべきであり、これによりキャリアアップを諦めることなく柔軟な対応ができるとしました。

そして最後に、「明日に向けた3つのマインドセット」として、以下を提案しました。
1. 人を巻き込む・頼る(アサーティブなコミュニケーション)
　完璧主義を捨て、適切な自己主張を行いながらポジティブに人を頼る。
2. ワークとライフを切り離さない(ワークインライフの視点)
　「ワークライフバランス」という二元論ではなく、プライベートと仕事の経験を統合的に捉える。
3. 諦めない・オプションCをひねり出す
　「AかBか」の2択に追い込まず、双方を叶える「オプションC」を模索する。

(左:LADY JATA/三好副委員長による提言説明、右:グループワークでの意見発表の様子)

講演後はグループワークが行われましたが、それに先立ちLADY JATA/三好副委員長より昨年発表された「女性活躍推進に関する提言」の説明がありました。
三好副委員長は、提言のポイントとして以下を挙げるとともに、「この取り組みを持続的に行い、将来的には「女性活躍推進」という言葉から「女性」という形容詞が外れる社会を目指したい」としました。
<提言のポイント>
・「ロールパーツ」への意識の転換
・凹凸のないキャリア継続
・「両立」を前提とした組織評価と意識改革

グループワークでは活発な意見交換が行われ、その後の発表では、「キャリアは上だけでなく、横にも広がれるという発想が印象的だった。完璧でなくても、周囲を巻き込み協力して目標達成に向かっても良いという大きな安心感にもつながった」「男性だから・女性だから、など、無意識バイアスにとらわれている環境を個人単位でなく組織的に変えていく仕組み作りも必要だと感じた」など、今回の講演の気づきや現状の振り返りが共有されました。

JATAでは、LADY JATA委員会を通して女性活躍推進において、観光・旅行業界の誰もが活躍し、そして多様性と魅力を持った業界にさらに発展していくよう、引き続き活動をしてまいります。

*関東支部 LADY JATA委員会 JATA関東支部の専門委員会の1つで、女性の視点で諸問題の改善案、環境整備、旅行販売促進などに関して、協議・検討を重ねることを目的として、2012年6月に発足しました。年に4～5回の委員会を開催、各社の取組み事例や世代別・職種別等が抱える問題点や課題を議論し、他社の状況を共有することで問題意識を高め、2025年3月、業界として目指すべき女性活躍のビジョンを提言として発表しました。