(左:テーマ別ディスカッションの様子、右:谷村JATA国際関係部長によるプレゼンの様子)

参加者は、欧州を中心にアメリカ、アジア(日本、韓国、タイ等)、オーストラリアなどの温泉事業者が多く、旅行会社やメディア、IT関連事業者も参加。内容については、温泉ツーリズムにとどまらず、温泉そのものの維持管理や温泉産業にかかわる人材・労働環境など運営面の課題の共有と意見交換、温泉デスティネーションへの投資など経済面の議論も交わされました。

温泉ツーリズム関連では、各温泉地のデスティネーション紹介と合わせて、温泉を活用した様々な体験の提供、ウェルネスとしての温泉利用などの事例も紹介されました。JATAからは、谷村国際関係部長が「世界の温泉デスティネーション」のセッションで、日本の温泉についての概要と歴史、欧州と日本の温泉の違い、インバウンドを受け入れるための取組み事例などを説明。その中で、各温泉地を商品化するためには、温泉地の情報をもとに必要な各種素材手配(宿泊、交通手段、ガイドなど)をワンストップで提供できるオペレーターが必要であるとし、そのためには各温泉地とオペレーターが連携し、開発・プロモーションを行うことが重要であると提案しました。

さらに、意見交換会では、Z世代を今後の重要な顧客ととらえ、いかに若者を引き付けるかという議論もなされました。具体的には、若者を巻き込んだワークショップや欧州各国の学生と連携した温泉デスティネーションの観光開発・プロモーションプロジェクトが動き出しており、またTikTokなどSNSを活用した若者向けプロモーションも検討中であることが紹介されました。

JATA国際関係部では、日本のみならず世界各国の観光振興のため、交流・情報発信など様々な取組みを通じて、今後もインバウンド/アウトバウンドの双方に有益となる活動を続けてまいります。