コロナ禍以前の旅行トレンド 2018年12月期(第3回) 旅行市場動向調査～訪日

更新日:2022年03月02日

旅行動向調査

2018年12月期(第3回) 旅行市場動向調査～訪日

2018年12月13日

DI値は3ヵ月前(7～9月)から-1ポイント低い0。3ヵ月後(1～3月)は-6ポイント低下しマイナス6。
6ヵ月後(4～6月)は現況よりも+13ポイント高いプラス13。

訪日旅行全般の業況について

現況は前回と同水準で3ヵ月前の見込を下回った。北海道の災害の影響が残り全体の回復には至らなかった。
3ヵ月後はアジア地域からの訪日客の不調も見込まれ、マイナス圏の見込み。

総合

現況は3ヵ月前から-1ポイントで、見込みDIを-5ポイント下回った。台風被害のあった「近畿」は+13ポイントと回復したものの、「北海道」が-33ポイントとなったことが響いた。出身国別でも「豪州」(-14ポイント)、「東南アジア」(-8ポイント)と減少した地域が目立つ。3ヵ月後も見通しは厳しく-6ポイント減少しマイナス圏となる。回復は6ヵ月後に持ち越される見通し。

現況(10～12月)は「北海道」激減の影響を受け低迷。

国内旅行全般は3ヵ月前(7～9月)より-1ポイント下落しプラスマイナス0。

  • 「当社は北海道地震の関係でツアーのキャンセルがでた。」(訪日旅行系旅行会社)
  • 「全体的にバスツアー台数は減少、それに伴い旅館宿泊者も減少傾向にある。」 (訪日旅行系旅行会社)
  • 「紅葉の京都奈良が今年は特に好調、東北方面は紅葉時期でも今年は低調」(総合旅行会社)

3ヵ月後(1～3月)も引き続き不調、全体が上昇するのは6ヵ月後になる見通し。

3ヵ月後(1～3月)は-6ポイント下落しマイナス6。6ヵ月後(4～6月)は+13ポイント上昇しプラス13。

  • 「震災の影響により 9～10月はダウン。年内の盛り返し見通しは良くない。」 (訪日旅行系旅行会社)
  • 「ほとんどがMICE関連による需要だが、この先の見通しは全般的に良いと言えない。」(インハウス)
  • 「中国・韓国が例年に比べて弱い。」(リテーラー2)

(単位:DI)

  2年前
(10～12月)		 1年半前
(4～6月)		 1年3ヵ月前
(7～9月)		 1年前
(10～12月)		 9ヵ月前
(1～3月)		 6ヵ月前
(4～6月)		 3ヵ月前
(7～9月)		 現況
(10～12月)		 3ヵ月後
(1～3月)		 6ヵ月後
(4～6月)
訪日旅行全般 -6 2 0 14 5 4 1 0 -6 13
※5 ※2

※2018年9月期調査見通し数値

  1年半前
(4～6月)		 1年3ヵ月前
(7～9月)		 1年前
(10～12月)		 9ヵ月前
(1～3月)		 6ヵ月前
(4～6月)		 3ヵ月前
(7～9月)		 現況
(10～12月)		 3ヵ月後
(1～3月)		 6ヵ月後
(4～6月)
総合旅行会社 30 19 16 8 29 18 16 32 32
リテーラー1 18 -22 20 11 0 10 16 -8 15
リテーラー2 -3 -24 0 15 -11 -3 0 -19 9
インハウス 5 0 12 -27 -15 -9 -11 -22 11
ネット系旅行会社 -34 40 0 67 33 0 100 100 100
訪日旅行系旅行会社 -11 -3 17 0 10 -4 -12 -8 17

訪日旅行の需要動向(方面別)

震災のあった北海道の激減が目立つが、同じく災害のあった近畿や山陽・山陰は順調に回復。
3ヵ月後も全体的に低迷が続き、全体が盛り返すのはGWを控えた6か月後となる見通し。

  • 震災を受け、「北海道」は3ヵ月前から-33ポイントとなり、1年前と比較しても大幅な減少。「関東(茨城・栃木・群馬)」(-6ポイント)や「首都圏(TDR含む)」(-3ポイント)も減少した。台風被害のあった「近畿」は+13ポイントと順調に回復したが、全体的には停滞。
  • 3ヵ月後(1～3月)も「大阪・京都」(プラス6)、「首都圏(TDR含む)」(プラス3)など、多くの地域で1年前を下回る見通し。しかし6ヵ月後(4～6月)には、「東海」(+8ポイント)、「関東(茨城・栃木・群馬)」(+7ポイント)と、好調な動きが期待されている。

(単位:DI)

  1年前
(10～12月)		 9ヵ月前
(1～3月)		 6ヵ月前
(4～6月)		 3ヵ月前
(7～9月)		 現況
(10～12月)		 3ヵ月後
(1～3月)		 6ヵ月後
(4～6月)
北海道 5 7 5 13 -20 -8 -11
東北 -36 -22 -24 -32 -33 -38 -37
関東(茨城・栃木・群馬) -20 -16 -22 -17 -23 -28 -16
ゴールデンルート(関東⇔関西) 4 11 6 8 8 0 11
首都圏(TDR含む) 12 14 13 16 13 3 13
甲信越・北陸 -19 -7 3 -14 -10 -10 -6
東海 -19 -14 -5 -12 -14 -12 -6
大阪・京都(USJ含む) 21 21 21 14 15 6 20
近畿 -6 -4 5 -16 -3 -7 -1
山陽・山陰・四国 -29 -26 -14 -34 -30 -32 -25
九州 -16 -13 -7 -17 -8 -13 -8
沖縄 -5 -2 -6 -5 -6 -6 -6

訪日旅行の需要動向(顧客種別)

    • 現況は3ヵ月前(7～9月)に比べ「団体」(-2ポイント)、「MICE」(±0ポイント)と全体的に停滞。1年前と比べると「FIT」(-11ポイント)、「MICE」(-12ポイント)と、苦戦しているといえる。
    • 3ヵ月後(1～3月)も「FIT」(±0ポイント)、「MICE」(+2ポイント)など、大きな動きは見られない。

(単位I)

  1年前
(10～12月)		 9ヵ月前
(1～3月)		 6ヵ月前
(4～6月)		 3ヵ月前
(7～9月)		 現況
(10～12月)		 3ヵ月後
(1～3月)		 6ヵ月後
(4～6月)
FIT 29 26 20 13 18 18 20
団体 -1 -12 1 -7 -9 -16 -5
MICE -5 -30 -5 -17 -17 -15 -14

訪日旅行の需要動向(出身国別)

  • 現況は3ヵ月前(7～9月)に比べ、「香港」(+9ポイント)、「台湾」(+6ポイント)のみが上昇した。しかし「豪州」(-14ポイント)など、その他の地域は軒並み低下。
  • 3ヵ月後(1～3月)は、「中国」(-11ポイント)、「台湾」(-8ポイント)、「韓国」(-6ポイント)など不調が続き、全体的に上向き始めるのは6ヵ月後になる見通し。

(単位:DI)

  1年前
(10～12月)		 9ヵ月前
(1～3月)		 6ヵ月前
(4～6月)		 3ヵ月前
(7～9月)		 現況
(10～12月)		 3ヵ月後
(1～3月)		 6ヵ月後
(4～6月)
中国 5 6 3 9 5 -6 0
韓国 -11 -19 -17 -12 -15 -21 -12
台湾 22 12 3 8 14 6 10
香港 -1 4 -12 -9 0 -4 6
東南アジア 6 6 10 9 1 1 9
欧州 -9 -10 -15 -2 -6 -13 0
北米 -11 -15 -21 -10 -15 -19 -11
南米 -30 -35 -44 -30 -37 -42 -43
豪州 -10 -21 -35 -19 -33 -28 -24

旅行市場動向調査について

一般社団法人 日本旅行業協会(JATA)では、JATA会員および中連協会員各社へ調査モニターへの登録を依頼し、会員1413社中、登録のあった647社を対象として、四半期ごとに「旅行市場動向調査」を実施し、その結果を発表しております。

「旅行市場動向調査」は、現況・先行き(3ヵ月後)についてのアンケートを実施し、旅行市場の動向を把握することを目的としております。

調査では各質問事項に対し「良い」「普通」「悪い」「取り扱っていない」で評価を求め、回答数から「取り扱っていない」(無回答を含む)の回答を除いたものを母数として各回答のシェアを算出し、「良い」を選んだ割合(%)から「悪い」を選んだ割合(%)を引いて、「DI」(=Diffusion Index ディフュージョン・インデックス)という景気動向指数に加工して発表しています。DI値の範囲は、全て良い(100)から、全て悪い(-100)の間の評価となります。

調査概要

調査地域
:全国
調査対象
:JATA会員各社、中連協会員各社の経営者など
調査方法
:インターネット調査
調査期間
:2018年11月5日(月)～11月23日(金)
設定数
:647社
回収数
:260社
回収率
:40.2%

業態別区分について

「旅行市場動向調査」では、各業況を業態別に分析しています。
各業態の定義と今回調査での回答件数は下記の表の通りとなっています。

  1年前
(10～12月)		 9ヵ月前
(1～3月)		 6ヵ月前
(4～6月)		 3ヵ月前
(7～9月)		 現況
(10～12月)		 3ヵ月後
(1～3月)		 6ヵ月後
(4～6月)
FIT 29 26 20 13 18 18 20
団体 -1 -12 1 -7 -9 -16 -5
MICE -5 -30 -5 -17 -17 -15 -14
  1年前
(10～12月)		 9ヵ月前
(1～3月)		 6ヵ月前
(4～6月)		 3ヵ月前
(7～9月)		 現況
(10～12月)		 3ヵ月後
(1～3月)		 6ヵ月後
(4～6月)
中国 5 6 3 9 5 -6 0  
韓国 -11 -19 -17 -12 -15 -21 -12  
台湾 22 12 3 8 14 6 10  
香港 -1 4 -12 -9 0 -4 6  
東南アジア 6 6 10 9 1 1 9  
欧州 -9 -10 -15 -2 -6 -13 0  
北米 -11 -15 -21 -10 -15 -19 -11  
南米 -30 -35 -44 -30 -37 -42 -43  
豪州 -10 -21 -35 -19 -33 -28 -24  
業態名 定義 社数 比率
総合旅行会社 全国にネットワークを持ち、全分野に商品を持つ大規模な旅行会社 25 9.6%
海外旅行 ホールセラー 海外旅行を専業とするホールセラー会社 14 5.4%
海外旅行系旅行会社 旅行業の取扱額が50億円以上で、うち海外旅行の取扱額が80%以上の旅行会社 16 6.2%
国内旅行 ホールセラー 国内旅行を専業とするホールセラー会社 6 2.3%
リテーラー1 上記以外で旅行業の取扱額が30億円以上の旅行会社 23 8.8%
リテーラー2 上記以外で旅行業の取扱額が30億円未満の旅行会社 107 41.2%
インハウス 親会社の業務渡航などを中心に行っている旅行会社 34 13.1%
ネット系旅行会社 上記以外でインターネット販売が中心である会社 7 2.7%
訪日旅行系旅行会社 上記以外で訪日旅行販売が中心である会社 28 10.8%

*ホールセラー …パッケージツアーの企画・販売を専門に行う旅行会社

この資料に関するお問い合わせ

JATA広報室
  • TEL (03)3592-1244