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更新日:2022年03月02日
2018年9月13日
DI値は3ヵ月前(4~6月)より+5ポイント上昇しマイナス3。3ヵ月後(10~12月)は-7ポイント低下しマイナス10。6ヵ月後(1~3月)は現況よりも-12ポイント低いマイナス15。
現況は米朝韓の平和ムードを受け、韓国をはじめとしてアジアが堅調な回復を牽引。 ただし夏休みが終わる3ヵ月後は、ファミリー層の低下などが予想され、低迷する見込み。
海外旅行全般の業況は2年前のマイナス35を底に堅調に回復。前回調査時の回復の勢いを失わず、「韓国」が+11ポイント、「アジア」が+8ポイント、「中国」、「ミクロネシア」が+5ポイントと、順調に上昇している。客層別では夏休みの需要を受け、「学生」が+20ポイント、「教育旅行」が+14ポイント、「ファミリー」が+13ポイント、「OL」が+10ポイントと、2桁台の上昇となった。
海外旅行全般は3ヵ月前(4~6月)より+5ポイント上昇し、マイナス3
3ヵ月後(10~12月)は-7ポイント低下しマイナス10。6ヵ月後(1~3月)はさらに下がりマイナス15
(単位:DI)
※2018年6月期調査見通し数値
韓国を筆頭に、アジア全体が堅調な回復。その他地域もわずかながら上昇傾向。 しかし3ヵ月後以降は、多くの地域で緩やかな低下が見込まれる。
※前期より記載を「アジア」から「アジア(中国・韓国を除く)」に変更して調査
夏休みを受け、学生、教育旅行などが3ヵ月前より2桁の上昇。これらは前年比でも大幅増となった。しかし3ヵ月後は夏休みの終わりにより、ファミリーをはじめ減少が見込まれる。
*「インセンティブ」:企業・団体等が従業員への報奨として提供する旅行
一般社団法人 日本旅行業協会(JATA)では、JATA会員および中連協会員各社へ調査モニターへの登録を依頼し、会員1394社中、登録のあった616社を対象として、四半期ごとに「旅行市場動向調査」を実施し、その結果を発表しております。
「旅行市場動向調査」は、現況・先行き(3ヵ月後・6ヵ月後)についてのアンケートを実施し、旅行市場の動向を把握することを目的としております。 調査では各質問事項に対し「良い」「普通」「悪い」「取り扱っていない」で評価を求め、回答数から「取り扱っていない」(無回答を含む)の回答を除いたものを母数として各回答のシェアを算出し、「良い」を選んだ割合(%)から「悪い」を選んだ割合(%)を引いて、「DI」(=DiffusionIndex ディフュージョン・インデックス)という景気動向指数に加工して発表しています。DI値の範囲は、全て良い(100)から、全て悪い(-100)の間の評価となります。
※今回の調査結果は6月18日の大阪府北部地震の影響は含まれておりません。
※3ヵ月前の数値は6月18日の大阪府北部地震の影響は含まれず。 現況の数値は台風21号による影響と9月6日の北海道胆振地方中東部を震源とする地震の影響は含まれず。
「旅行市場動向調査」では、各業況を業態別に分析しています。 各業態の定義と今回調査での回答件数は下記の表の通りとなっています。
*ホールセラー …パッケージツアーの企画・販売を専門に行う旅行会社
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