コロナ禍以前の旅行トレンド 2017年9月期(第2回)旅行市場動向調査~海外

更新日:2022年03月02日


旅行動向調査

2017年9月期(第2回)旅行市場動向調査~海外

2017年9月29日

海外旅行DIは、3ケ月前(-20)より 4ポイント上昇し-16へ

  • ※ 業態別では、海外旅行ホールセラーが前期より14ポイント増で回復
  • ※ 方面別では、ヨーロッパは順調に回復基調。アジアは上位で8ポイント増で更に上昇しプラス9へ
  • ※ 顧客層別では、ファミリー層が前期より13ポイント増で大幅な上昇

3ケ月後の見通しは、2ポイント上昇しー14

  • ※ オセアニアは前期より7ポイント増、ヨーロッパは更に回復し5ポイント増で推移

海外旅行全般の業況について

現況、3ケ月期の見通しより好調で、前期より4ポイント上昇し-16へ。
ヨーロッパは順調に回復基調。
アジアは上位で更に上昇。中国も低位であるが大きく回復。

総合

業態別では海外旅行ホールセラーが前期より14ポイント増で回復。好調であったネット系旅行会社は、84ポイント減で-16から-100へ大幅に下降。方面別ではヨーロッパは好調に回復し11ポイント増で(-23)、中国はマイナスで推移しているが、11ポイント増(-49)で回復傾向。韓国も2ポイント増で(-70)と低位で推移。ミクロネシアは社会情勢の影響を受け10ポイン減(-37)で大きく下降。アメリカ・カナダも4ポイント減(-28)へ。
顧客層別では、ファミリー層が13ポイント増で大幅に上昇、OL層も8ポイント増、教育旅行も7ポイント増で回復傾向。インセンティブは5ポイント減、シニアは4ポイント減と下降傾向。

現況(7~9月) 3ケ月前の見通しより回復基調。特にテロの影響なくヨーロッパは順調に回復。

  • 近距離アジアの台湾および香港は、前年を大きく上回り好調(第1種/総合旅行会社)
  • 欧州方面の渡航需要は一定に安定し回復基調である。(第1種/海外ホールセラー)
  • 3月の旅行会社が倒産以降ウエーブのアクセス数が下がったが、8月に入って回復(第1種/リテーラー1)
  • グアムの影響で学生旅行、視察旅行が延期で苦戦(第3種/リテーラー2)
  • 海外旅行全般は3ヵ月前(4~6月)より4ポイント上昇し、-16。

3ヵ月後、6ヵ月後の見通し 大きな変動なく近似値で推移。ヨーロッパ/オセアニアは順調に回復。

  • 新潟空港から台湾線が週2便運航し台湾への渡航者が増えている。(第1種/総合旅行会社)
  • 運休していた松山~ソウル便が11月から週3便就航を予定し韓国需要へ期待(第1種/総合旅行会社)
  • 7月以降は例年並み、1-3月は全く動きはない(第1種/リテーラー2)
  • 3ヵ月後(10~12月)は2ポイント上昇し-14。6ヵ月後(1~3月)は1ポイント下落し-17。

(単位:DI)

  2年前
(7~9月)
1年半前
(1~3月)
1年3ヵ月前
(4~6月)
1年前
(7~9月)
9ヵ月前
(10~12月)
6ヵ月前
(1~3月)
3ヵ月前
(4~6月)
現況
(7~9月)
3ヵ月後
(10~12月)
6ヵ月後
(1~3月)
海外旅行全般 -38 -39 -40 -35 -32 -28 -20 -16 -14 -17
※-21 ※-17

※2017年6月期調査見通し数値

  1年半前
(1~3月)
1年3ヵ月前
(4~6月)
1年前
(7~9月)
9ヵ月前
(10~12月)
6ヵ月前
(1~3月)
3ヵ月前
(4~6月)
現況
(7~9月)
3ヵ月後
(10~12月)
6ヵ月後
(1~3月)
総合旅行会社 -71 -63 -49 -42 -14 11 10 13 16
海外旅行
ホールセラー
-53 -48 -44 -41 -40 -35 -21 -15 -21
海外旅行系
旅行会社
-18 -6 -27 8 -16 -9 -14 -7 7
リテーラー1 -39 -38 -40 -23 -19 9 3 6 -4
リテーラー2 -36 -39 -33 -35 -37 -34 -26 -26 -30
インハウス -22 -40 -25 -20 -17 -15 -12 -15 -28
ネット系旅行会社 -50 -33 -50 -50 -16 -100 -67 -33

海外旅行の需要動向(方面別)

現況は、ヨーロッパは順調に回復基調。
アジアは上位に位置し、更に上昇傾向へ。中国も低位であるが大きく回復。

  • 現況は、ヨーロッパは順調に回復し11ポイント増で(-23)。中国はマイナスで推移するが、11ポイント増(-49)で回復傾向。アジアは上位に位置し、更に8ポイント増(+9)で回復傾向。韓国はマイナスで推移し2ポイント増で(-70)。
    ミクロネシアは社会情勢の影響により前期より10ポイン減で(-37)、併せてアメリカ・カナダも前期より4ポイント減で(-28)となった。
  • 3ヵ月後(10~12月)は、オセアニアは前期より7ポイント増で(-23)、ヨーロッパは順調に回復し5ポイント増で(-18)、韓国は回復を見込み4ポイント増で(-66)、アジアも3ポイント増で(+12)、ハワイは4ポイント減で(-4)、アメリカ・カナダ、ミクロネシア、中国は大きな変動なく推移。

(単位:DI)

  1年前
(7~9月)
9ヵ月前
(10~12月)
6ヵ月前
(1~3月)
3ヵ月前
(4~6月)
現況
(7~9月)
3ヵ月後
(10~12月)
6ヵ月後
(1~3月)
ハワイ 0 -1 2 1 0 -4 -7
アメリカ・カナダ -25 -29 -28 -24 -28 -28 -29
ヨーロッパ -71 -66 -42 -34 -23 -18 -26
オセアニア -13 -17 -27 -31 -30 -23 -25
ミクロネシア -27 -31 -28 -27 -37 -36 -37
アジア -2 7 3 1 9 12 6
中国 -58 -59 -59 -60 -49 -50 -54
韓国 -46 -42 -48 -72 -70 -66 -65

海外旅行の需要動向(顧客層別)

現況は、ファミリー層が前期より13ポイント増で大幅な上昇
OLおよび教育旅行も上昇し回復傾向。
3ヵ月後は、インセンティブ、教育旅行は上昇、ファミリーは下降を推移

  • 現況は3ヵ月前(4~6月)ファミリーは13ポイント増(-15)で大幅に回復。OLが8ポイント増(-25)、教育旅行も7ポイント増(-29)で回復傾向。ハネムーンも3ポイント増で(-29)へ。
    一人旅、商用・視察、学生は大きな変動なく近似値で推移。順調であったインセンティブは5ポイント減(-26 )で下降傾向に。シニアは1年前の同時期より回復しているが、4ポイント減で(-9)へ下降。
  • 3ヵ月後(10~12月)は、インセンティブが12ポイント増、教育旅行も11ポイント増で回復を見込む。
    シニア、ハネムーン層も6ポイント増で回復。ファミリーは夏季休暇が終り、13ポイント減で大きく下降を見込む。
    OLおよび一人旅は2ポイント減で大きな変動ではないが緩やかに下降。商用・視察および学生は近似値で推移。

(単位:DI)

  1年前
(7~9月)
9ヵ月前
(10~12月)
6ヵ月前
(1~3月)
3ヵ月前
(4~6月)
現況
(7~9月)
3ヵ月後
(10~12月)
6ヵ月後
(1~3月)
ハネムーン -39 -39 -33 -32 -29 -23 -28
ファミリー -33 -35 -25 -28 -15 -28 -23
OL -41 -42 -38 -33 -25 –27 -27
学生(教育旅行を除く) -48 -55 -38 -50 -48 -47 -42
シニア(60歳以上) -24 -23 -3 -5 -9 -3 -6
一人旅 -39 -37 -29 -25 -24 -26 -26
インセンティブ(*) -33 -25 -37 -21 -26 -14 -21
商用・視察 -20 -12 -16 -4 -4 -3 -7
教育旅行 -33 -24 -22 -36 -29 -18 -20

*「インセンティブ」:企業・団体等が従業員への報奨として提供する旅行

旅行市場動向調査について

一般社団法人 日本旅行業協会(JATA)では、JATA会員および中連協会員各社へ調査モニターへの登録を依頼し、会員1182社中、登録のあった601社を対象として、四半期ごとに「旅行市場動向調査」を実施し、その結果を発表しております。
「旅行市場動向調査」は、現況・先行き(3ヵ月後)についてのアンケートを実施し、旅行市場の動向を把握することを目的としております。

調査では各質問事項に対し「良い」「普通」「悪い」「取り扱っていない」で評価を求め、回答数から「取り扱っていない」(無回答を含む)の回答を除いたものを母数として各回答のシェアを算出し、「良い」を選んだ割合(%)から「悪い」を選んだ割合(%)を引いて、「DI」(=Diffusion Index ディフュージョン・インデックス)という景気動向指数に加工して発表しています。DI値の範囲は、全て良い(100)から、全て悪い(-100)の間の評価となります。

調査概要

調査地域
:全国
調査対象
:JATA会員各社、中連協会員各社の経営者など
調査方法
:インターネット調査
調査期間
:2017年8月3日(木)~8月27日(日)
設定数
:601社
回収数
:310社
回収率
:51.6%

業態別区分について

「旅行市場動向調査」では、各業況を業態別に分析しています。
各業態の定義と今回調査での回答件数は下記の表の通りとなっています。

業態名 定義 社数 比率
総合旅行会社 全国にネットワークを持ち、全分野に商品を持つ大規模な旅行会社 33 10.6%
海外旅行ホールセラー 海外旅行を専業とするホールセラー会社 19 6.1%
海外旅行系旅行会社 旅行業の取扱額が50億円以上で、うち海外旅行の取扱額が80%以上の旅行会社 14 4.5%
国内旅行ホールセラー 国内旅行を専業とするホールセラー会社 8 2.6%
リテーラー1 上記以外で旅行業の取扱額が30億円以上の旅行会社 33 10.6%
リテーラー2 上記以外で旅行業の取扱額が30億円未満の旅行会社 117 37.7%
インハウス 親会社の業務渡航などを中心に行っている旅行会社 40 12.9%
ネット系旅行会社 上記以外でインターネット販売が中心である会社 12 3.9%
訪日旅行系旅行会社 上記以外で訪日旅行販売が中心である会社 34 11.0%

*ホールセラー:パッケージツアーの企画・販売を専門に行う旅行会社

この資料に関するお問い合わせ

JATA広報室
  • TEL (03)3592-1244