コロナ禍以前の旅行トレンド 2017年6月期(第1回)旅行市場動向調査~海外

更新日:2022年03月02日


旅行動向調査

2017年6月期(第1回)旅行市場動向調査~海外

2017年7月10日

海外旅行DIは、3月期(-28)より8ポイント上昇し-20

  • ※ 業態別では全体的に好調で、中でもネット系旅行会社は3月期より回復
  • ※ ヨーロッパは回復基調、韓国は大幅な下落が目立つ。
  • ※ 顧客層別では、商用・視察、インセンティブが上昇し回復傾向。学生、教育旅行は下落

3ヶ月後の見通しは、1ポイント下降し-21へ。

  • ※ ハワイは5ポイント上昇、アメリカ・カナダは3ポイント上昇し回復傾向を推移

海外旅行全般の業況について

現況は、3月期の見通しより低いが、8ポイント上昇し-20へ。
業態別ではリテーラー1、ネット系旅行会社が大きく回復。
ヨーロッパは回復傾向。韓国は下落が目立つ。インセンティブ、商用・視察は順調に回復へ。
学生、教育旅行は下落が目立つ。
3ヵ月後は大きく変動はせず、1ポイント下落し-21の近似値で推移

総合

見通し(-14)より低いが、3ヶ月期より8ポイント上回って-20ポイントへ。業態別では全体的に好調で、特に総合旅行会社は25ポイント増、リテーラー1は28ポイント増、ネット系旅行会社は34ポイントも上昇し回復が伺える。方面別ではヨーロッパは8ポイント増で最下位であった6ヶ月前より大幅に回復。アメリカ・カナダ4ポイント上昇し緩やかに回復。韓国は下落が止まらず24ポイント減。アジアは上位に位置するが2ポイント減少、ハワイも1ポイント減で近似値で推移。インセンティブは16ポイント上昇、商用・視察は12ポイント上昇。学生は12ポイント減、教育旅行は14ポイント減と下落が目立つ。

現況(4~6月) 3月期の見通しより低いが回復傾向へ。ヨーロッパは回復傾向。韓国は下落が目立つ。

  • ヨーロッパは市場回復傾向である一方、北米・南米が落ち込み (第1種/総合旅行会社)
  • ミクロネシアへの日本人来島者数の減少、フライト減少 (第1種/海外旅行ホールセラー)
  • べトナム・シンガポール・台湾は人気あり。韓国の回復は鈍化(第1種/リテーラー1)

3ヵ月後、6ヵ月後の見通し 大きな変動はなく近似値で推移。アメリカ・カナダ、ハワイは回復を推移

  • 団体旅行は堅調だが、個人旅行は欧州、韓国などで受注が伸び悩んでいる。 (第1種/総合旅行会社)
  • 北朝鮮問題とテロで全般的に悪く、特に団体の動きが悪く秋口まで影響(第1種/海外旅行ホールセラー)
  • ハワイやグアムは治安もよくパッケージ旅行の特典も多く伸びている(第2種/リテーラー2)

(単位:DI)

  2年前
(4~6月)
1年半前
(10~12月)
1年3ヵ月前
(1~3月)
1年前
(4~6月)
9ヵ月前
(7~9月)
6ヵ月前
(10~12月)
3ヵ月前
(1~3月)
現況
(4~6月)
3ヵ月後
(7~9月)
6ヵ月後
(10~12月)
海外旅行全般 -36 -40 -39 -40 -35 -32 -28 -20 -21 -17
※-14 ※-14

※2017年3月期調査見通し数値

  1年半前
(10~12月)
1年3ヵ月前
(1~3月)
1年前
(4~6月)
9ヵ月前
(7~9月)
6ヵ月前
(10~12月)
3ヵ月前
(1~3月)
現況
(4~6月)
3ヵ月後
(7~9月)
6ヵ月後
(10~12月)
総合旅行会社 -68 -71 -63 -49 -42 -14 11 5 0
海外旅行
ホールセラー
-61 -53 -48 -44 -41 -40 -35 -20 -5
海外旅行系
旅行会社
-6 -18 -6 -27 8 -16 -9 -27 18
リテーラー1 -57 -39 -38 -40 -23 -19 9 0 0
リテーラー2 -37 -36 -39 -33 -35 -37 -34 -30 -28
インハウス -19 -22 -40 -25 -20 -17 -15 -24 -19
ネット系旅行会社 -50 -33 -50 -50 -16 -43 -33

海外旅行の需要動向(方面別)

現況は、ヨーロッパが回復基調
ハワイ、アジアは大きな変動なく上位で推移。
アメリカ・カナダは緩やかに回復傾向。中国は低位で横ばい。韓国は大幅に下落

  • 現況は3ヵ月前(1~3月)に比べ、ヨーロッパは8ポイント上昇し(-34)、最下位であった6ヶ月前より大幅に回復。ミクロネシアは1ポイント上昇し(ー27)、中国も1ポイント減少し(-60)で3月期の数値と近似。アメリカ・カナダ4ポイント上昇し(-24)で緩やかに回復。韓国は下落が止まらず24ポイント減少し(-72)、アジアは上位に位置するが、2ポイント減の(0)、ハワイも1ポイント減少で(1)で推移。
  • 3ヵ月後(7~9月)は、韓国・中国の2方面は変わらず回復が遅れている。ハワイは5ポイント上昇し(6)、アメリカ・カナダは3ポイント上昇し(-21)、ヨーロッパで2ポイント上昇し(-32)で緩やかな回復が伺える。アジアは上位に位置するが1ポイント減少で(0)の近似で推移。ミクロネシアは3ポイント減少で(-30)、オセアニアは変化なく(-31)で維持。

(単位:DI)

  1年前
(4~6月)
9ヵ月前
(7~9月)
6ヵ月前
(10~12月)
3ヵ月前
(1~3月)
現況
(4~6月)
3ヵ月後
(7~9月)
6ヵ月後
(10~12月)
ハワイ -1 0 -1 2 1 6 -1
アメリカ・カナダ -24 -25 -29 -28 -24 -21 -27
ヨーロッパ -64 -71 -66 -42 -34 -32 -33
オセアニア -24 -13 -17 -27 -31 -31 -27
ミクロネシア -28 -27 -31 -28 -27 -30 -29
アジア -8 -2 7 3 1 0 1
中国 -61 -58 -59 -59 -60 -61 -60
韓国 -54 -46 -42 -48 -72 -72 -64

海外旅行の需要動向(顧客層別)

現況は、前回下落傾向が目立った商用・視察、インセンティブが上昇し回復。
教育旅行、学生は大きく下落し、OL、一人旅は緩やかに回復。
3ヵ月後は、教育旅行は回復を示すが、好調の商用・視察、インセンティブ、シニアも含め大きく下降傾向

  • 現況は3ヵ月前(1~3月)に比べ、下落傾向にあったインセンティブは16ポイント増、商用・視察も12ポイント増と大きく回復が目立つ。OLは5ポイント増、一人旅は4ポイント増で上昇し回復傾向。教育旅行は14ポイント減、学生は12ポイント減で大きく下落が目立つ。シニア2ポイント減、ファミリーも3ポイント減でともに下落。ハネムーンは横ばいで推移。
  • 3ヵ月後(7~9月)は、教育旅行は10ポイント増と大きく回復。ファミリーも5ポイント増と上昇傾向。OLは2ポイント増、学生は1ポイント増、一人旅は大きな変動なく各客層とも横ばいで推移。順調であった商用・視察は13ポイント減、インセンティブも10ポイント減、シニアは10ポイント減、ハネムーンも7ポイント減と下落を推移。

(単位:DI)

  1年前
(4~6月)
9ヵ月前
(7~9月)
6ヵ月前
(10~12月)
3ヵ月前
(1~3月)
現況
(4~6月)
3ヵ月後
(7~9月)
6ヵ月後
(10~12月)
ハネムーン -37 -39 -39 -33 -32 -39 -34
ファミリー -42 -33 -35 -25 -28 -23 -33
OL -47 -41 -42 -38 -33 -31 -33
学生(教育旅行を除く) -59 -48 -55 -38 -50 -49 -49
シニア(60歳以上) -24 -24 -23 -3 -5 -15 -10
一人旅 -34 -39 -37 -29 -25 -25 -29
インセンティブ(*) -29 -33 -25 -37 -21 -31 -21
商用・視察 -14 -20 -12 -16 -4 -17 -7
教育旅行 -39 -33 -24 -22 -36 -26 -28

*「インセンティブ」:企業・団体等が従業員への報奨として提供する旅行

旅行市場動向調査について

一般社団法人 日本旅行業協会(JATA)では、JATA会員および中連協会員各社へ調査モニターへの登録を依頼し、会員1621社中、登録のあった614社を対象として、四半期ごとに「旅行市場動向調査」を実施し、その結果を発表しております。

「旅行市場動向調査」は、現況・先行き(3ヵ月後)についてのアンケートを実施し、旅行市場の動向を把握することを目的としております。

調査では各質問事項に対し「良い」「普通」「悪い」「取り扱っていない」で評価を求め、回答数から「取り扱っていない」(無回答を含む)の回答を除いたものを母数として各回答のシェアを算出し、「良い」を選んだ割合(%)から「悪い」を選んだ割合(%)を引いて、「DI」(=DiffusionIndex ディフュージョン・インデックス)という景気動向指数に加工して発表しています。DI値の範囲は、全て良い(100)から、全て悪い(-100)の間の評価となります。

調査概要

調査地域
:全国
調査対象
:JATA会員各社、中連協会員各社の経営者など
調査方法
:インターネット調査
調査期間
:2017年5月22日(月)~6月12日(月)
設定数
:614社
回収数
:341社
回収率
:55.5%

業態別区分について

「旅行市場動向調査」では、各業況を業態別に分析しています。
各業態の定義と今回調査での回答件数は下記の表の通りとなっています。

業態名 定義 社数 比率
総合旅行会社 全国にネットワークを持ち、全分野に商品を持つ大規模な旅行会社 39 11.4%
海外旅行ホールセラー 海外旅行を専業とするホールセラー会社 20 5.9%
海外旅行系旅行会社 旅行業の取扱額が50億円以上で、うち海外旅行の取扱額が80%以上の旅行会社 11 3.2%
国内旅行ホールセラー 国内旅行を専業とするホールセラー会社 9 2.6%
リテーラー1 上記以外で旅行業の取扱額が30億円以上の旅行会社 25 7.3%
リテーラー2 上記以外で旅行業の取扱額が30億円未満の旅行会社 143 41.9%
インハウス 親会社の業務渡航などを中心に行っている旅行会社 47 13.8%
ネット系旅行会社 上記以外でインターネット販売が中心である会社 10 2.9%
訪日旅行系旅行会社 上記以外で訪日旅行販売が中心である会社 37 10.9%

*ホールセラー:パッケージツアーの企画・販売を専門に行う旅行会社

この資料に関するお問い合わせ

JATA広報室
  • TEL (03)3592-1244