コロナ禍以前の旅行トレンド 2017年3月期(第4回)旅行市場動向調査~訪日 |
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更新日:2022年03月02日
旅行動向調査 |
2017年3月期(第4回)旅行市場動向調査~訪日 |
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2017年3月16日
訪日旅行DIは、12月期(-6)より1ポイント下降してマイナス7
3ヵ月後は、1ポイント上昇しマイナス6へ。6ヵ月後は、2ポイント下落しマイナス9へ。
訪日旅行全般の業況について
現況は、1ポイント下落しマイナス7も見通しを5ポイント上回る。
総合旅行会社は9ポイント上昇。
総合
12月期より、1ポイント下落しマイナス7も見通しを5ポイント上回る。業態別では、総合旅行会社が9ポイント上昇しプラス16へ。
方面別では、北海道が5ポイント上昇し、プラス9で上位を維持。京阪神は1ポイント下落もプラス11で最上位。
現況(1~3月) 北海道、首都圏は上昇傾向。
- 東京・京都・大阪の定番コースから地方都市へ立寄るコースが増えている。(第1種/総合旅行会社)
- 北海道雪まつり期間中の訪日外国人旅行が大幅に伸びた。札幌中心だけでなく道東方面の冬まつりへも目が向き地方分散化ができた。(第1種/総合旅行会社)
- 訪日旅行全般は3ヵ月前(10~12月)より1ポイント下落し、-7。
3ヵ月後、6ヵ月後の見通し 首都圏、大阪・京都は上昇。
- イースター休暇が今年4月中旬のため昨年よりも4月の欧米が伸びる見込みクルーズでの訪日がさらに増加傾向になる見込み(第1種/総合旅行会社)
- 桜シーズンの問合せが非常に多く、宿泊確保、宿泊金額のアップなどで対応に苦慮。(第1種/リテーラー1)
- 3ヵ月後(4~6月)は1ポイント上昇し-6。6ヵ月後(7~9月)は2ポイント下落し-9。
(単位:DI)
2年前 (1~3月) |
1年半前 (7~9月) |
1年3ヵ月前 (10~12月) |
1年前 (1~3月) |
9ヵ月前 (4~6月) |
6ヵ月前 (7~9月) |
3ヵ月前 (10~12月) |
現況 (1~3月) |
3ヵ月後 (4~6月) |
6ヵ月後 (7~9月) |
|
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
訪日旅行全般 | – | – | – | – | – | – | -6 | -7 | -6 | -9 |
※-12 | ※0 |
※2016年12月期調査見通し数値
1年半前 (7~9月) |
1年3ヵ月前 (10~12月) |
1年前 (1~3月) |
9ヵ月前 (4~6月) |
6ヵ月前 (7~9月) |
3ヵ月前 (10~12月) |
現況 (1~3月) |
3ヵ月後 (4~6月) |
6ヵ月後 (7~9月) |
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総合旅行会社 | – | – | – | – | – | 7 | 16 | 8 | 4 |
リテーラー1 | – | – | – | – | – | -18 | -12 | -12 | -12 |
リテーラー2 | – | – | – | – | – | -10 | -21 | -26 | -22 |
インハウス | – | – | – | – | – | 0 | -25 | -19 | -25 |
ネット系旅行会社 | – | – | – | – | – | 25 | 100 | 100 | 100 |
訪日旅行系旅行会社 | – | – | – | – | – | -13 | -10 | 5 | -6 |
訪日旅行の需要動向(方面別)
現況は、北海道は5ポイント上昇しプラス9へ。首都圏は2ポイント上昇しプラス6へ。
3ヵ月後は、首都圏は4ポイント上昇しプラス10へ。大阪・京都は6ポイント上昇し17ポイントへ。
- 現況は3ヵ月前(10~12月)に比べ、北海道は5ポイント上昇しプラス9へ。首都圏は2ポイント上昇しプラス6へ。東北は14ポイント下落しマイナス44へ。ゴールデンルートは3ポイント下落しマイナス1へ。
- 3ヵ月後(4~6月)は、首都圏は4ポイント上昇しプラス10へ。大阪・京都は6ポイント上昇し17ポイントへ。ゴールデンルートは7ポイント上昇しプラス6へ。九州は9ポイント上昇しマイナス29と上昇傾向。
(単位:DI)
1年前 (1~3月) |
9ヵ月前 (4~6月) |
6ヵ月前 (7~9月) |
3ヵ月前 (10~12月) |
現況 (1~3月) |
3ヵ月後 (4~6月) |
6ヵ月後 (7~9月) |
|
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北海道 | – | – | – | 4 | 9 | -1 | 3 |
東北 | – | – | – | -30 | -44 | -39 | -34 |
関東 | – | – | – | -14 | -19 | -11 | -17 |
ゴールデンルート(関東⇔関西) | – | – | – | 2 | -1 | 6 | 3 |
首都圏(TDR含む) | – | – | – | 4 | 6 | 10 | 6 |
甲信越・北陸 | – | – | – | -17 | -15 | -6 | -15 |
東海 | – | – | – | -18 | -19 | -11 | -15 |
大阪・京都(USJ含む) | – | – | – | 12 | 11 | 17 | 10 |
近畿 | – | – | – | -15 | -10 | -11 | -17 |
山陽・山陰・四国 | – | – | – | -30 | -37 | -32 | -25 |
九州 | – | – | – | -33 | -32 | -23 | -22 |
沖縄 | – | – | – | -11 | -19 | -11 | -18 |
訪日旅行の需要動向(顧客種別)
- 現況は3ヵ月前(10~12月)に比べ、全体的に下降傾向。FITは2ポイント下落しプラス9へ。団体は17ポイント下落しマイナス28へ。MICEは22ポイント下落しマイナス39ポイント
- 3ヵ月後(4~6月)は、全体的に上昇傾向。FITは6ポイント上昇しプラス15へ。団体は6ポイント上昇しマイナス22へ。MICEは5ポイント上昇しマイナス34へ。
(単位:DI)
1年前 (1~3月) |
9ヵ月前 (4~6月) |
6ヵ月前 (7~9月) |
3ヵ月前 (10~12月) |
現況 (1~3月) |
3ヵ月後 (4~6月) |
6ヵ月後 (7~9月) |
|
---|---|---|---|---|---|---|---|
FIT | – | – | – | 11 | 9 | 15 | 11 |
団体 | – | – | – | -11 | -28 | -22 | -22 |
MICE | – | – | – | -17 | -39 | -34 | -40 |
訪日旅行の需要動向(出身国別)
- 現況は3ヵ月前(10~12月)に比べ、台湾は8ポイント上昇しプラス22で最上位を維持。東南アジアは12ポイント下落しマイナス2とマイナスに。
- 3ヵ月後(4~6月)は、台湾は6ポイント下落もプラス14で最上位を維持。東南アジアは4ポイント上昇しプラス2でプラスに。中国は1ポイント下落しマイナス16で横ばい。
(単位:DI)
1年前 (1~3月) |
9ヵ月前 (4~6月) |
6ヵ月前 (7~9月) |
3ヵ月前 (10~12月) |
現況 (1~3月) |
3ヵ月後 (4~6月) |
6ヵ月後 (7~9月) |
|
---|---|---|---|---|---|---|---|
中国 | – | – | – | -12 | -17 | -16 | -15 |
韓国 | – | – | – | -23 | -24 | -23 | -30 |
台湾 | – | – | – | 14 | 22 | 14 | 13 |
香港 | – | – | – | -9 | -3 | -7 | -8 |
東南アジア | – | – | – | 10 | -2 | 2 | -5 |
欧州 | – | – | – | 0 | -14 | -14 | -22 |
北米 | – | – | – | -4 | -26 | -11 | -28 |
南米 | – | – | – | -29 | -44 | -42 | -47 |
豪州 | – | – | – | -19 | -17 | -23 | -27 |
旅行市場動向調査について
一般社団法人 日本旅行業協会(JATA)では、JATA会員および中連協会員各社へ調査モニターへの登録を依頼し、会員1,188社中、登録のあった567社を対象として、四半期ごとに「旅行市場動向調査」を実施し、その結果を発表しております。
「旅行市場動向調査」は、現況・先行き(3ヵ月後)についてのアンケートを実施し、旅行市場の動向を把握することを目的としております。
調査では各質問事項に対し「良い」「普通」「悪い」「取り扱っていない」で評価を求め、回答数から「取り扱っていない」(無回答を含む)の回答を除いたものを母数として各回答のシェアを算出し、「良い」を選んだ割合(%)から「悪い」を選んだ割合(%)を引いて、「DI」(=DiffusionIndex ディフュージョン・インデックス)という景気動向指数に加工して発表しています。DI値の範囲は、全て良い(100)から、全て悪い(-100)の間の評価となります。
調査概要
- 調査地域
- :全国
- 調査対象
- :JATA会員各社、中連協会員各社の経営者など
- 調査方法
- :インターネット調査
- 調査期間
- :2017年2月7日(火)~2月23日(木)
- 設定数
- :567社
- 回収数
- :282社
- 回収率
- :49.7%
業態別区分について
「旅行市場動向調査」では、各業況を業態別に分析しています。
各業態の定義と今回調査での回答件数は下記の表の通りとなっています。
業態名 | 定義 | 社数 | 比率 |
---|---|---|---|
総合旅行会社 | 全国にネットワークを持ち、全分野に商品を持つ大規模な旅行会社 | 39 | 13.8% |
海外旅行ホールセラー | 海外旅行を専業とするホールセラー会社 | 17 | 6.0% |
海外旅行系旅行会社 | 旅行業の取扱額が50億円以上で、うち海外旅行の取扱額が80%以上の旅行会社 | 13 | 4.6% |
国内旅行ホールセラー | 国内旅行を専業とするホールセラー会社 | 3 | 1.1% |
リテーラー1 | 上記以外で旅行業の取扱額が30億円以上の旅行会社 | 21 | 7.4% |
リテーラー2 | 上記以外で旅行業の取扱額が30億円未満の旅行会社 | 132 | 46.8% |
インハウス | 親会社の業務渡航などを中心に行っている旅行会社 | 34 | 12.1% |
ネット系旅行会社 | 上記以外でインターネット販売が中心である会社 | 4 | 1.4% |
訪日旅行系旅行会社 | 上記以外で訪日旅行販売が中心である会社 | 19 | 6.7% |
*ホールセラー:パッケージツアーの企画・販売を専門に行う旅行会社
この資料に関するお問い合わせ
- JATA広報室
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- TEL (03)3592-1244