昨今の世界的な経済不況の影響を受け、インバウンド業界もビジネス・トラベラーを中心に打撃を受けている中、また、アウトバウンドへの影響も深刻化する状況の中、2009年の旅行業界の展望を模索すると同時に、「難局をいかに乗り切るか?」という切り口で、去る1月20日(火)、社団法人日本旅行業協会において、2009年度PATA日本支部主催の新春講演会が開催されました。特別講師としては、(株)星野リゾートの星野佳路社長をお招きし、「日本製リゾートの挑戦」というテーマのもと、日本の観光産業の取り組むべき課題につき、実践と経験を踏まえた具体的な経営方法を交えた講演をしていただきました。

続いて、今回、PATA日本支部会員及び日本の主要観光関係者との意見交換を目的に来日したPATAアジア地域本部(在マカオ)ディレクター、Shahram Saber氏によるスピーチでは、アジアを中心とした世界市場の旅行動向についての動向と併せて、日本はどのように「変化-CHANGE」していく必要があるのかという点につきお話いただきました。以下、トラベルビジョンの記事を抜粋させていただきます。

<日刊トラベルビジョン1/21からの抜粋記事>

太平洋アジア観光協会、新たなメソッドが必要-2010年夏以降回復と予測太平洋アジア観光協会(PATA)は1月20日に新春セミナーを開催、PATAアジア地域本部ディレクターのシャラム・セイバー氏は「危機的状況 だからこそ新たなメソッドが必要」と語った。シャラム氏は今回が初めての来日となり、今後の業界の展望について直接伝えることで自らが大事にするコミュニケーションの必要性を示すとともに、マーケティングやコミュニケーションを強化して新たなビジネスモデルや構造を変化させなければいけないと訴えた。

例えば、各国の観光局や観光機関は、経済危機の状況とより良いものを求める消費者の要求に直面する一方、従来の基準で成果を求められており、こうした「旧式の枠組みや方法論」に代わる新たな定義が必要があるという。また、航空業界では、オープンスカイ協定がアジア太平洋の航空業界の成長を促進するとともに、格安航空会社(LCC)が新たな市場開発を進めると予想。さらに、ワールド・トラベル&ツーリズム・カウンシル(WTTC)の、アジア太平洋地域だけで2020年までに新たに1500万人の労働力が必要になるとの予測を引用し、人的資源の確保や教育への投資も今後の課題であると述べた。また、多様化するセグメントやインド、中国などの振興市場が新たなチャンスとなると言及。この流れの中で生み出す新たなビジネスモデルが市場と消費者の要望に合った解決策を生み出し、構造変化につながるという。今後の見通しについては、経営環境は2010年の上半期までは厳しい状況が続くとの予測。回復しても地域間で回復度合いの格差があらわれると分析しており、新しいパートナーシップや新しいコミュニケーション・システム、新しい運営方法など、新しいビジネスモデルが必要であると語った。　なお、同セミナーでは星野リゾート代表取締役社長の星野佳路氏を招き、「日本製リゾートの挑戦」と題した講演会を開催。今後の地方を含む日本旅館の成功へのポイントなどを伝えた。